人事領域の最新動向をご紹介！
本資料では2021年4月にHRプロ会員の興味関心が高かった
記事コンテンツ／ダウンロード資料／セミナー等を紹介しております。
前年4月より、HRプロのトラフィックにおいて新規流入
既存会員ともに大幅な増加傾向（昨年対比でほぼ倍増）と、サイト状況は引き続き好調です。
4月の人事担当者注目ニュース
緊急事態宣言再発令下における企業の対応を調査。
「出勤者7割削減」を実践している企業はおよそ半数に
民間調査機関である一般財団法人労務行政研究所は 2021年1月26日、緊急事態宣言再発令下における、
企業の対応に関する調査の結果を発表した。
調査期間は2021年1月14日～15日、1月15日時点で緊急事態宣言下にある1都2府8県にある
企業の人事担当者234名から回答を得た。
これにより、 新型コロナウイルス感染症拡大を受けて…
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人事の注目を集めた4月のダウンロード資料やセミナーの内容は？
お役立ち資料は、「ジョブ型雇用」に関する調査データに引き合いあり。
セミナーは、「アンガーマネジメント」が急上昇
お役立ち資料は、「ジョブ型雇用」に関する調査レポートに引き合いがあり
関心の高さや課題が浮き彫りになった。
セミナーは、「アンガーマネジメント」や「1on1」といったマネジメントにおける
「コミュニケーション」にフォーカスした内容に引き合いあり。
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4月「HR総研」最新データ
HR 総研：働き方改革に関するアンケート 結果報告
「エンゲージメント向上」を目的とする企業の8割でテレワーク導入成功
HR 総研では、働き方改革の実態について例年調査を実施しており、今年は2月に
「働き方改革に関するアンケート」を実施した。
コロナ禍において、ニューノーマルな働き方に移行する企業が増加する中
働き方改革の取組みにはどのような変化が生まれているのだろうか。
以下に、フリーコメントを含めて調査結果を報告する。
・「有給休暇の消化促進」が最も多く8割、「テレワークの導入」が大幅増加
・労働時間短縮のための取組み「ノー残業デーの設定」が最多も●割未満
・人事評価制度「適合している」が6割以上、テレワーク未導入企業で適合率がやや低い傾向
【 神戸大学・服部泰宏准教授監修 】2021年入社予定者の入社前意識調査 結果報告
42社、1542人の内定者が回答
「内定者の実に4割が不安を抱える、その内容は？求める支援は？学生タイプ別に分析」
コロナ禍において最も効果的な社内コミュニケーションは「チャットツール」
HR総研では、神戸大学大学院 経営学研究科の服部泰宏准教授による監修のもと
「2021年入社予定者の入社前意識調査」を2021年2月25日～3月11日に実施した。
本調査は、企業における新人研修や育成の施策や取組みの検討に際し、2021年入社の内定者の
志向性の傾向、不安感や期待感の内容等についての的確な把握及び、効果的な活用を支援することを
目的として、2021年4月入社予定の内定者を対象にした匿名アンケートとなっている。
以下に、調査結果に関する服部泰宏准教授による分析及び考察レポートを掲載する。
・内定者の4割が不安を抱える、対面メインの業種で高い傾向か
・内定者が会社に求める支援は「上司・同僚等との適切かつ濃密なコミュニケーション」
それぞれの詳細は、本資料をダウンロードしご覧ください。
