本格的に開始したマーケティング活動で事業規模を飛躍的に拡大!       新卒ダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox」 | ProFuture マーケティングソリューション
  • 活用事例:株式会社i-plug
  • 利用したソリューション:「HRプロ」サイトインサイトコース、HRサミット、新卒採用フォーラム

本格的に開始したマーケティング活動で事業規模を飛躍的に拡大!       新卒ダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox」

「OfferBox」を提供する株式会社i-plugでは、利用企業数のさらなる増加普及を目指して、法人向けのマーケティング活動をこの1年半ほどで一気に強化している。その中で、HRプロやHRサミットは主にリードジェネレーションの目的で利用されており、大きな効果を得ているという。そこで今回は、同社取締役兼CMOの田中伸明氏をお招きし、同社のマーケティング手法や今後のビジョンについてお伺いした。

ビジネス上の問題点
学生の登録を増やすために学生のマーケティングを始めたところ、当時5,500人だった登録者数が一気に2万人にまで伸びた。しかし、「OfferBox」は企業も増え、双方のやり取りが行われて成立するため、急ピッチで企業数を増やしていく必要性が高まった。
ソリューションの活用方法
・「HRプロ」サイト内に自社のオリジナルページを作れるサービス、サイトインサイトの仕組みを活用
・プライベートセミナー、イベントに関して「HRプロ」サイト上での告知PR、開催レポート掲載
・HRサミット協賛
結果
立ち上げ当時の利用企業数は3年かけて800社程度だったが、「HRプロ」「HRサミット」を活用した結果、この1年間で1,900社を超えるまでになった。自社で開催するセミナーの動員数も、1年半前は10名程度だったのがコンスタントに100名以上動員することができるようになり、新規のアポ取得件数は200件を超えてきている。

 

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株式会社 i-plug

OfferBox公式サイト

1年半前から本格的に開始したマーケティング活動で事業規模を飛躍的に拡大
新卒ダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox」

新卒に特化したダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox」は、長くナビサイト中心であった新卒採用市場に一石を投じたとされ、業界で大きな話題になってきている。「OfferBox」を提供する株式会社i-plugでは、利用企業数のさらなる増加を目指して、法人向けのマーケティング活動をこの1年半ほどで一気に強化している。その中で、HRプロやHRサミットは主にリードジェネレーションの目的で利用されており、大きな効果を得ているという。そこで今回は、同社取締役兼CMOの田中伸明氏に、同社のマーケティング手法やHRプロやHRサミットの活用法、今後のビジョンについてお伺いした。

人工知能×組織診断
学歴上位の学生だけでなく、多数の学生にオファーが分散される仕組みを構築

岡田 まずは御社の新卒逆求人サービス「OfferBox」についてご紹介ください。

田中 「OfferBox」はひと言でいうと、新卒採用におけるダイレクトリクルーティングを加速させるためのツールです。ダイレクトリクルーティングとは、求職者に対して企業が直接アプローチするものですが、私たちはその間をより効率化する仕組みを、ITを活用して企業に提供しています。さまざまな検索軸から会いたい学生を探し出すことができ、さらにその後のスムーズな選考管理なども支援しています。

岡田 「OfferBox」に人工知能×組織診断を組み合わせたものが、先日発表された第一回HRテクノロジー大賞で奨励賞を受賞されました。こちらは新たにアップデートされたサービスという認識でよろしいのでしょうか?

田中 はい。さらにサービスに磨きをかけたものです。2012年にサービスの提供を開始したのですが、初年度は学生の登録数はわずか4,500人でした。それが3年目で一気に2万人にまで増え、4年目で4万人、そして今年は7万人に到達する見込みで学生の登録が進んでいます。しかし、学生の登録数が増えてきたことによって企業からは「自社に合った人材を探し出すのが大変」といった声が聞こえてくるようになってきました。そうなってくると従来のように学歴フィルターでふるい落とされる学生が増えかねません。そこで、人工知能によって各社の求める人材を特定し検索効率を向上させ、加えて組織診断機能を用いて各社の活躍している人材に似た学生を探し出せるようにしたことで、企業ごとの検索軸の最適化に取り組み、オファーが分散して多くの学生に届くよう改善に取り組んでいます。

 

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顧客視点に立ったマーケティング活動で企業との信頼関係を築く

岡田 御社のマーケティング部は現在、どのような体制になっているのでしょうか?

田中 現在14名が所属し、法人マーケティンググループと学生マーケティンググループで構成されています。さらに法人のほうはデジタルマーケティングチームとインサイドセールスチームに分かれています。ビジネスの進め方としては、マーケティングオートメーションシステムのもと、デジタルマーケティングチームがお客様との接点を作り、そこから意向上げを図ります。そしてある程度お客様の意向が高まってきたタイミングで、インサイドセールスチームがアポイントを取っていくという流れとなります。