出典元：279社の企業調査で分かった、Instagram活用に成功する企業 / 失敗する企業の傾向とは？（テテマーチ株式会社調べ）
企業が成長を続ける上で重要なSNSへの広告展開。注目されるのは2019年にアカウント数が3300万を超えたコミュニティー「Instagram（インスタグラム）」の活用状況である。写真や動画の投稿・編集などをメインにしたサービスであるInstagramを訴求ツールとして導入し、自社のマーケティングやサービス認知を図る企業が増加しているのだ。
しかし、積極的に取り組んではいるものの、その成果がなかなか感じられないという企業も多く存在している。
Instagramによる広告成果を実感できる企業とそうでない企業の差はどこにあるのか。
企業のSNS担当者に行ったアンケートの回答をもとに、Instagramにおける企業広告の必要性や、効率よく活用するポイントを調査・分析した。
Instagramへかける予算は
さまざまな業界の企業が広告活動に活用しているInstagram。取り組む企業は増え、2018年以降、急成長を遂げたことが見て取れる。2020年の「Instagramに関連する予算」においても、90％近い企業が「変わらない」または「増えた」と回答したようだ。自社がマーケティング活動を進める上で、Instagramの必要性を感じているからだろう。積極的に取り組む意思が感じられる結果となった。
それでは、予算を投入し、活用を続ける決定をしたInstagramでは、各社どのくらいの広告効果を実感しているのだろうか。調査結果は以下である。
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Instagramの効果は
Instagramへどのくらいの予算を投入し、どれぐらいの企業が効果を実感しているかをまとめたのが上図である。
事業会社、代理店のどちらにおいても、予算を増やしたからといって一概に「効果が感じられるとは限らない」という結果になった。
予算を抑えていたとしても、ある程度増額したとしても、実感として成功を感じられないということだろう。
Instagramへ予算を早めに投入したという企業においても、活用を始めた時期や、その期間の長さは、効果に影響しているわけではなさそうだ。
企業が感じる成果／活用する目的とは
2018年以降、多くの企業がInstagramを自社マーケットに取り入れているが、実感している成果には、どのようなものがあるのか。
上図から、実感の度合いを読みとると、投稿した後の保存数やストーリーズ機能（24時間限定シェア）のリンククリック数などが挙げられている。Instagramならではの評価指標といえるだろう。
また、利用する目的には費用対効果がわかりやすいキャンペーン、広告、などが挙げられた。オリジナルの施策を展開することで他社との差を訴求し、Instagram内において、自社ブランドを印象づけることが重要だ。
費用を抑えた自社広告はもちろん可能だが、本格的なライブ配信を代理店へ依頼することで、より大きな効果を狙えるということもポイントだろう。
まとめ
Instagramで成果を実感するためには、活用する目的や目標を明確化することが大切だ。数値を継続して計測することで、課題のある点を重点的に見直し、改善していけば、効果の実感を得ることにもつながるのである。また、自社アカウントだけに注視するのではなく、競合企業のアカウントも定期的にチェックし、差をつけるべく、最新の情報やアルゴリズムを意識することが重要である。
