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知っておきたいネットリサーチのメリットとデメリット、
今後の展望について

2026.3.17
読了まで約 5

ネットリサーチとは、インターネットを利用した市場調査のことで、従来の調査方法と比較してメリット・デメリットの両方が存在します。ネットリサーチのメリットとデメリットを理解したうえで利用することが重要です。以下では、ネットリサーチの仕組みと、その具体的なメリット・デメリットについて詳しく解説していきます。

ネットリサーチとは何かを理解することで、調査方法の選択も適切に行えるようになります。訪問面接や郵送といった従来の市場調査と異なり、ネットリサーチはデジタルプラットフォーム上で完結する調査方法であり、その特性がメリット・デメリットに大きく影響します。

ネットリサーチのメリットとデメリットにはどのようなものがあるのかをみていきましょう。

関連記事:人気アンケートサイト「リサーチパネル」はマーケティングにも有効? サイトの仕組みや評判・口コミを紹介

ネットリサーチの意味とは?

ネットリサーチの意味とは、インターネットを利用した市場調査のことです。ネットリサーチとは何かを理解するためには、従来の調査方法との違いを把握することが重要です。市場調査は、インターネットの登場以前は、

・調査対象者の自宅を訪問して面接する
・調査票を郵送し、回答を返信してもらう

などの方法によって行われていました。

ところがインターネットを利用することにより、短期間で大量の回答を、コストを抑えて集めることができるようになりました。このような利点から、ネットリサーチの定義は現代のマーケティング活動における重要な手法として位置付けられています。

数多くあるネットリサーチ会社は、「モニター(会員)」「パネル」と呼ばれる任意登録のアンケート回答者を多数擁しています。

ネットリサーチのリーディングカンパニーといわれる「マクロミル社」では、130万人以上のモニターが登録されており、これは業界内でも有数の規模です。ネットリサーチとはこうした膨大なモニターベースを活用した調査手法でもあります。

モニターは年齢や性別・居住地などの属性が明らかになっており、調査にあたっては目的に応じて属性を絞り込むこともできます。

調査結果は、モニター回答の生のデータのほか、集計や分析を調査会社に依頼することもできます。調査票の設計から結果の集計・分析まで、専任のサポートスタッフの協力を得ることも可能です。

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ネットリサーチのメリットとデメリット

ネットリサーチを活用する際には、メリットとデメリットを十分に理解したうえで利用することが大切です。特に調査設計の段階で、ネットリサーチの特性を踏まえ、実現可能性を検討する必要があります。ネットリサーチのメリットとデメリットには、どのようなものがあるのかをみていきましょう。

ネットリサーチとはインターネットを活用した市場調査の手法であり、従来の調査方法と比較して様々な特徴があります。これらの特徴を正確に把握することで、自社の調査ニーズに最適な方法を選択することが可能になります。

調査対象や調査目的に応じて、ネットリサーチのメリットを最大限に活かしながら、同時にデメリットへの対策を講じることが、信頼性の高い調査結果を得るための重要なポイントとなります。

ネットリサーチのメリット

調査の実施から回答の回収までを短期間で行うことができる

ネットリサーチの市場調査は、訪問面接や郵送によらずインターネット上で行われます。調査票は回答者にネット上で瞬時に送られ、回答もネット上で瞬時に返送されます。このネットリサーチの特徴により、訪問面接や郵送での市場調査と比較して、調査の実施から回答の回収までを圧倒的な短時間で行うことが可能です。

調査コストが抑えられる

訪問面接による市場調査では、回答者の自宅まで調査員を派遣しなくてはなりません。また郵送による調査でも、調査票の発送や回答の返送に郵便料金がかかります。それに対してネットリサーチは、調査票の送付から回答の回収までを自動的に行うために人手がかからず、郵便料金も必要としないため、コストを抑えたネットリサーチにより効率的に市場調査を行うことができます。

回答を大量に集めることができる

ネットリサーチのモニターは、大手の会社では数百万人規模で登録されています。ネットリサーチでは、回答のモニター数が増えても、調査の実施や回答の回収に時間や手間が余計にかかることはないために、回答を大量に集めることが容易です。

調査対象者を属性で絞り込みやすい

ネットリサーチのモニターは、年齢や性別・居住地その他の属性があらかじめ明らかになっています。そのために属性を絞り込んだうえでのネットリサーチも容易に行うことができます。

集計や分析を行いやすい

ネットリサーチの回答は、回答された時点でデジタルデータとなっています。紙に手書きされたデータを再入力するなどの必要がないために、データの集計や分析をすることが容易です。

ネットリサーチのデメリット

「インターネット利用者」への偏り

ネットリサーチの回答者は、当然ながら「日常的にインターネットを利用し、かつアンケートパネルに登録している人」に限定されます。高齢層やオフラインでの活動が中心のターゲット層の声が反映されにくくなります。

また、「アンケートに回答すること自体が好きな層」に意見が偏る(アクティブ・ユーザー・バイアス)ため、世論全体や市場全体の縮図にならない可能性があります。

回答の信頼性に疑問がある

ネットリサーチのモニターは、匿名での登録をしています。訪問面接や郵送などによる本人確認がされていないため、モニター本人による回答である年齢や性別・居住地などの属性が真実である保証はありません。またモニターは、アンケートに回答することによりWebショッピングで利用可能なポイントなどの報酬を取得します。したがって報酬目当てに、同一人物が複数人を装って虚偽回答を行う可能性も否定することはできません。ネットリサーチの実施にあたっては、こうした回答品質の低下リスクを常に念頭に置く必要があります。

回答環境をコントロールできない

対面インタビューや会場調査(CLT)と異なり、回答者が「いつ、どこで、どのような状況で」回答しているかを把握できません。

<具体的な懸念>

  • 「ながら回答」: テレビをながら、あるいは仕事の合間に片手間で回答することで、思考が浅くなる。

  • 外部情報の参照: 純粋な認知度を測りたい設問で、検索エンジンを使って調べてから回答してしまう。

  • デバイスによる差: PCとスマホでは画面の見え方が異なるため、選択肢の並び順が回答に影響を与える(レイアウトバイアス)

ネットリサーチの今後の展望

従来の調査方法と比較して大きなメリットがあるネットリサーチは、どのような課題があるのでしょうか。最後にネットリサーチが直面する課題と今後の展望についてみていきましょう。

インターネットを利用した市場調査であるネットリサーチは、今日デジタルマーケティングの重要なツールとして認識されるようになっています。一方で、調査環境の急速な変化に伴い、ネットリサーチ業界も新たな課題に直面しています。

技術進化と利用者行動の多様化により、従来の調査手法だけでは対応困難な状況が生じています。デジタル環境の急速な変化とともに、消費者の情報接触パターンや意思決定プロセスも大きく変わってきました。この変化に対応するため、ネットリサーチ業界では継続的なイノベーションが求められています。

ネットリサーチの実施環境は、スマートフォンの普及、AI技術の導入、データプライバシー規制の強化など、複数の要因により急速に進化しています。こうした環境下で、ネットリサーチがより正確で有用な情報を提供するために、業界全体での工夫と改善が不可欠となっています。

回答率の低下・回答慣れの問題

ネットリサーチのモニターの回答率は、協力報酬が安価になってしまったことなどにより低下しています。特にネットリサーチ会社では、モニター確保の競争が激化しており、報酬単価の課題は深刻化しています。

また調査に何度も回答することによりモニターが回答慣れすることもみられ、モニターの回答慣れは、虚偽の回答や、短時間で調査を終わらせるためによく考えずに回答するなどのリスクがあります。このようなネットリサーチの品質低下は、調査結果の信頼性にも直結する重要な課題です。

これらの問題を回避するため、不特定多数の人が閲覧するサイトに調査回答を依頼するなどの、新たな回答者を獲得するための試みも登場しています。こうした新しいアプローチは、従来のモニターパネルに依存しない回答収集方法として注目されており、今後の市場調査の多様化に貢献する可能性があります。

テクノロジーの変化に伴う新たな障壁

さらに、近年のデータプライバシー保護(Cookie規制)の強化は、ネットリサーチの強みであった「行動ログとの連携」を難しくしています。また、回答デバイスの主流がスマートフォンへ移行したことで、長大な設問設計が回答の質を著しく低下させる要因となっています。 加えて、生成AIの普及に伴い、ボットによる精巧な自動回答への対策も急務です。今後は、単にサンプルを集めるだけでなく、最新技術を駆使した「回答者の真実性」を担保する仕組みづくりが、業界全体の大きな展望となるでしょう。

まとめ

手軽で安価なネットリサーチですが、『数(定量)』は追えても、その背後にある『文脈(背景)』の把握には限界があることを忘れてはいけません。重要な意思決定には、デプスインタビュー(定性調査)を組み合わせる『ハイブリッド調査』の検討も有効です。

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執筆者

マーケトランク編集部(マーケトランクへんしゅうぶ)

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