株式会社サイカは独自の広告調査・研究レポートとして「企業の広告宣伝担当者213人に聞いたWithコロナにおける広告戦略に関する調査」を実施し、その結果を発表した。
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、消費者の生活スタイルは大きく変化したが、それらは不可逆な変化なのだろうか。企業の広告宣伝担当者が消費者の生活スタイルの変化をどう捉え、どう適応しようとしているのかが明らかになった。
ほぼ全ての広告宣伝担当者が、「変化した生活スタイルは残り続ける」と推測
新型コロナウイルスの感染が拡大して以降、消費者の購買行動やコミュニケーションの取り方など、生活スタイルが大きく変化した。
このような変化は今後新型コロナウイルスの収束とともに消えるのだろうか、それとも残るのだろうか。この調査での広告宣伝担当者の回答結果は下記の通りだった。
なんと97.1％もの担当者が、コロナウイルス収束後も現在の生活スタイルは少なくとも一部は残ると考えていることがわかった。
95.7％の広告宣伝担当者が、「広告出稿戦略を見直す」見通し
続いて「変化した生活スタイルが残り続ける」と考えた担当者を対象に、今後の対応についてのアンケート調査も行われた。その結果が下のグラフだ。
最も多かったのが「一部見直すと思う」で60.4％、次いで「抜本的に見直すと思う」の35.3％が続いた。これらを合計すると95.7％もの担当者が広告出稿戦略の見直しを見通しているという結果だ。
従来よりも投資を増やしたい広告カテゴリーは「インターネット広告」、中でも「動画広告」
続いて「広告出稿戦略を見直すと思う」と回答した担当者を対象にして行われた「従来よりも投資を増やしたいと思う広告カテゴリー」の回答を見てみよう。
広告カテゴリーの中でインターネット広告が80％以上を占め、突出しているのがわかる。
さらに具体的な広告についてアンケート調査を行った結果が下のグラフだ。
インターネット広告が上位3位を占め、中でも「動画広告」は50％以上となっている。
マス広告は広告カテゴリーの中でも5.1％と不人気だったが、「テレビCM」については5位に入っていた。
コロナ禍の外出自粛でテレビ視聴率が増えたことが影響しているとみられる。
参考： https://www.profuture.co.jp/mk/words/internet-advertising
