リードジェネレーション施策の1つに、コンテンツマーケティングがあります。
弊社運営「HRプロ」で多くのリードが獲得できるコンテンツとして、調査資料（アンケート調査 結果報告レポート）があると紹介しました。（人事担当者・責任者のリード獲得に有効なコンテンツを徹底解説！）
当然、調査資料はあらかじめアンケート調査を実施した上で作成され、その調査資料を発信することでリード獲得ができますが、実はアンケート調査と同時にリード獲得もできる施策があります。
今回はリードジェネレーションとしてアンケート調査について詳しく説明していきます。
通常のアンケート調査ツールとは？
BtoC、BtoBに限らず調査を行えるアンケートメディアは多数あります。
BtoCであれば後々現金化できるポイント付与の特典があったり、BtoBであればメディア独自に保有するモニターから回答を集めたり、さまざまです。
それらのアンケートメディアの多くは、アンケートの回答内容とあわせて、回答者に関する情報は設問内容で回答した属性情報の提供がほとんどかと思います。
もちろん利用目的も、調査資料の作成だったり、広告に活用するものだったり、リード獲得が一つ先のプロセスにありその前段のコンテンツ作成が目的となっています。
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アンケート調査をリード獲得の施策に
通常のアンケートメディアでは回答内容と回答者属性のみとなりますが、回答者の企業名、部署、役職や電話番号、メールなどの詳細な情報が一緒に提供されるとなればリードジェネレーションの一環となります。
実際に企業のイベントやフォーラムで、アンケート調査を行った場合は同様のケースと言えます。ただ業のイベントやフォーラムは開催頻度が限られていますし、アンケート回収するためにかける人的リソースや、コストは大きいものとなります。
Webメディアでアンケート調査が可能なものとしては、下記のものがあります。
国内最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」
経営層向けビジネスメディア「経営プロ」
経営のプロが聞くアンケートメディア「経営PRO-Q」
企業の営業、マーケティングのプロが聞くアンケートメディア「営業・マーケPRO-Q」
アンケート調査のリードジェネレーション観点から見たメリット
・ターゲティング
アンケートの回答はアンケートテーマに興味関心のあるカスタマーからの回答となるため、設問テーマや設問内容でターゲティングが可能です。
・リードクオリフィケーション
設問内容によって、回答者の課題感を知ることができるので、リードを選別し、ホットリードを営業に渡すことができます。
・リードナーチャリング
回答者は回答したアンケート結果を見に行くことで、自社の課題感をさらに認識することができ、課題解決のためにサービスへの興味関心を強める効果も期待できます。
アンケート設問数での違い
弊社で可能なアンケート調査は、最大4問設計と20問設計の2つのメニューあり、設問数でのリード獲得観点での違いは以下の通りです。
ぜひご参考にしていただければ幸いです。
・Quick miniアンケート（最大4問設定）
課題と施策、その他プラスアルファ情報が獲得できるが、その他の情報は獲得できない。
しかし最大4問の設計となるので、設問設計者の負荷は比較的軽い。
・アンケート調査（最大20問設定）
課題と施策のほか、回答者の現状とその背景まで十分な情報が獲得できる。
最大20問の設計の場合、回答者が違和感を抱かない設問展開が必要となり、また、回答に負荷を感じさせない設問数の配慮が重要。
◆まとめ
◆アンケート調査と同時にリード獲得もできる施策がある
◆リード獲得の観点からアンケート調査には、ターゲティング、リードクオリフィケーション、リードナーチャリングの3つのメリットがある
◆リードジェネレーション上、設問数の違いにより、獲得できるリードの情報量と設問設計者の負荷は変わる
