ECとは、「Electric Commerce」の略であり、日本語で「電子商取引」のことです。「Eコマース」とも呼ばれており、インターネットなどのネットワークを通じて、売買取引や決済を行うことを指します。
ECでは、従来の店舗型・対面型のビジネスモデルよりも固定費が少なく、消費者目線での利便性も非常に高いため、インターネットの普及とともに急速に利用者が増加しています。
特に、2020年の4月から本格化した感染症拡大によって、消費者の巣篭もり需要が高まり、家から出ることなく買い物ができるECが、急速に普及しました。
事業者にとって、消費者の居住地域や営業時間を気にすることなく、消費者に販売できることによるメリットは非常に大きいものです。
売上を伸ばすための施策として、店舗型・対面型で事業を行っていた事業者も、ECへの参入が増えており、これからもますます増えていくと考えられます。
ECの分類
ECは、大きく以下の4種類に分別されます。
・ BtoB(Business to Business):企業同士の取引のこと。原料の仕入れ業務などに際して、対面の商談を一切行わずに、すべてインターネット上で取引を完了させる。
・ BtoC(Business to Consumer):企業と消費者間で行う取引のこと。企業の独自のECサイトを用いて取引を行うこともあれば、Amazonや楽天といったモール型ECを介して取引を行うこともあり、様々な形態によって行われる。
・ CtoC(Consumer to Consumer):消費者同士で取引を行うこと。メルカリなどのほかに、オークション型の形式を取っているヤフオクなども、CtoCのECに当てはまる。
・ DtoC(Direct to Consumer):従来、企業に卸売業を行っていた企業が、直接末端の消費者に販売する取引形態のこと。スピーディな商取引を実現するとともに、小売店を挟むことで発生していたマージンが発生しないため、双方にとって良い条件で取引を行える。
経済産業省の調査によると、上記のいずれのEC市場も前年比で高い伸び率を継続しています。
スマートフォンの普及や、事業者にとって便利なEC構築システムが開発され続けていることから、これからもEC市場は膨らみ続けると予想されます。
ドローンでの配送実験が行われたり、置き配の普及が目指されていたりというように、ECの利便性の向上に対する試みは多数行われており、消費者もよりECを積極的に用いるようになるでしょう。
参考記事
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