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D2Cとは?ECにおけるビジネス展開が成功した例をわかりやすく解説

2022.12.5
読了まで約 13

D2Cとは、近年アパレル業界や化粧品業界の会社を中心に注目されているビジネスモデルです。BtoC、BtoB、C2C 、DNVBとの違いやD2Cの市場拡大の背景、メリット・デメリット、D2Cで成功するポイントなどをわかりやすく解説します。

目次

D2Cはアパレルなど市場規模による収益格差で不利な小さい会社がビジネス展開しやすい

D2Cとは「Direct to Consumer」の略語で、商材の製造者が中間業者を通さず一般消費者に直接商品を販売するビジネスモデルです。

近年ではアパレル業界や化粧品業界を中心に、D2Cを採用する企業が増えています。SNSやインターネット広告などを活用し、一般消費者に商品の魅力を効果的にアピールできるとして注目されています。

自社チャネルから直接販売

D2Cの特徴は既存の流通経路で商品を販売するのではなく、ECサイトなどの自社チャネルから一般消費者へ直接商品を販売する点です。これまでのビジネスモデルでは、小売店などの中間業者を通して一般消費者に商品を販売していました。

D2Cでは、従来必要だった流通や小売店とのコネクションなしで一般消費者のもとに商品を届けられます。

また、実店舗を持たずにオンラインショップでの販売を中心としている点もD2Cのポイントでしょう。ECサイトやSNSを通じて一般消費者とコミュニケーションを取り、ターゲット層に向けて商品情報を発信します。

D2Cの特徴

D2Cの主な特徴としては、以下が挙げられます。
・スモールマス戦略が成功の鍵を握る
・主な対象はミレニアル世代
デジタルマーケティングとの相性は抜群
・SNSの活用により顧客とコミュニケーションが取れる

スモールマス戦略が成功の鍵を握る

D2Cというビジネスモデルにおいて、成功の鍵を握るのはスモールマス市場です。スモールマスとは、大手消費財化学メーカーの花王が提唱した概念で、マス市場が縮小しながらも消滅することなく、小さいながらも一定の規模を保っている市場のことです。

マス市場よりも小さく、セグメンテーションされたマス市場よりは大きい市場となり、ざっくりと両市場の中間ぐらいの規模と捉えることができます。D2Cでは顧客層を絞ってマーケティングを行うほうが効率よく、あまりに大きいマス市場ではターゲットを絞り込みづらくなります。

その点、スモールマス市場はある程度共通の属性を持つ顧客層で構成されているため、D2Cというビジネスモデルに適した市場と言えるのです。

主な対象はミレニアル世代

D2Cで主なターゲット層となるのがミレニアル世代です。ミレニアル世代とは1981年から1996年ごろまでに生まれた世代のことで、2022年時点で41歳から26歳ぐらいまでの年齢層となります。

この世代の特徴として挙げられるのがITリテラシーの高さです。デジタルテクノロジーの発展と共に成長してきたミレニアル世代は、インターネットはもとより、スマートフォンなどのデジタル機器も難なく使いこなします。そして、普段使いのSNSは生活の一部ともなっています。

このような背景から、デジタルマーケティングやSNSと親和性の高いD2Cマーケティングでは、相性の良いターゲット層がミレニアル世代となります。

デジタルマーケティングとの相性は抜群

D2Cでは限られた小さい市場において、顧客一人ひとりに対応していくのが最適なマーケティング手法となります。そのため、一個人の細かい顧客データを取得できるデジタルマーケティングとの相性は抜群なのです。

取得できた顧客データを分析しSNSで活用することで、顧客とのコミュニケーションが取りやすくなり、ブランディング戦略やファン化も行いやすくなります。さらにデジタルという特性上、デジタル化された顧客データをフル活用することで、アナログよりも効率的にPDCAを回すことができます。

SNSの活用により顧客とコミュニケーションが取れる

D2Cでのマーケティングにおいては、顧客とコミュニケーションを取ることも多くなります。顧客との良好な関係を築きLTV(顧客生涯価値)を高めていくことを「リレーションシップマーケティング」と言いますが、このリレーションシップマーケティングを行うために適した媒体がSNSです。

SNSではターゲット層に対してフレンドリーに話しかけることもでき、営業臭さを感じさせずに接することができます。

デジタルマーケティングにおけるD2Cでは、ミレニアル世代がメインのターゲット層となるため、もともとSNSでのやり取りに抵抗をあまり感じない人も多くいます。

割と簡単にコミュニケーションを取れることも多く、コミュニケーションを密に行うことで、成約率がアップする可能性も高まります。数あるマーケティング手法の中でも非常にシンプルかつ労力も少なく、ハードルは若干低めと言えます。

関連記事:SNS(ソーシャルネットワークサービス)の基礎知識と現代のSNSマーケティングがもたらす効果をご紹介

D2CはECサイトにおいて有利!「B2C」や「B2B」などとの違い

BtoC (B2C)
BtoB (B2B)
C2C (CtoC)
DNVB

新しいビジネス形態として注目を集めるD2C。ここでは既存のビジネスモデルであるBtoC、BtoB、C2C、DNVBとの違いについて解説します。

BtoC (B2C)

BtoCとは「Business to Customer」の略で、企業と一般消費者間で行われるビジネスモデルです。百貨店や小売業、ECサイトなどが当てはまります。一般的にBtoCでは商品は製造者から卸業者、その後小売店へ渡ります。D2Cとは、商品を製造してから一般消費者に販売するまでに中間業者を通しているかどうかという点で異なります。

D2Cと異なるポイント
・一般的に商材は製造者から卸業者、その後小売店へ渡るなど、複数の業者が間に入る

BtoB (B2B)

BtoBとは「Business to Business」の略で、企業間で行われるビジネスモデルです。顧客である企業にダイレクトにアプローチできるマーケティング施策を行うのが特徴です。D2Cと異なる点は、顧客が企業であるか一般消費者であるかどうかです。

D2Cと異なるポイント
・顧客が企業

C2C (CtoC)

C2Cとは「Customer to Customer」の略で、一般消費者間で行われるビジネスモデルです。一般消費者個人が別の個人に向けて商材などを販売します。古くからあるビジネスモデルですが、インターネットの普及によりフリマアプリの利用率が上がり、近年増加傾向にあります。D2Cと異なる点は、一般消費者個人間の取引であることです。

D2Cと異なるポイント
・消費者個人同士の取引

DNVB

DNVBとは「Digitally Native Vertical Brand」の略で、製造者がデジタルネイティブ世代※に向けて、特定分野に特化した商品やサービスを直接販売するブランドを指します。制作秘話やメッセージ、キャンペーンなどの体験を得られるコンテンツ提供により、ターゲットの共感を得てブランドの価値を創り上げます。

SNSを活用したマーケティングが特徴で、デジタルネイティブ世代はSNSを通じてコンテンツに触れ、更にそれが拡散されていきます。DNVBはD2Cのビジネスモデルのひとつですが、販売利益の追求よりブランド価値の向上を目的としている点で異なります。

D2Cと異なるポイント
・販売利益の追求よりブランド価値の向上が目的

※デジタルネイティブ世代:生まれたときからインターネットやデジタル機器があるのが当たり前の時代
(1990年代後半から2000年代前半頃)に生まれた世代のこと。

D2Cが注目を集める市場背景

・インターネットおよびSNSの浸透
・消費行動の変化
・消費者のニーズの変化
・デジタル広告の活用
D2Cが盛り上がる背景には、理由があります。D2Cが注目を集めている4つの市場背景を解説します。

インターネットおよびSNSの浸透

スマートフォンの普及により、企業がインターネットやSNSを通じて、商品やサービスへの感想や要望を消費者から直接聞ける機会が増えています。

企業が消費者とコミュニケーションを取り消費者のニーズを把握できるようになったことが、D2Cの市場拡大を後押ししています。

消費行動の変化

インターネットやSNSが消費者の生活により身近なものになったことで、ECサイトを利用する人は近年増加傾向にあります。消費者は、インターネットやSNSを使って自分のニーズにマッチする商品を探して購入するといったことが自由自在にできます。

また、インターネットで購入者の口コミや評判が簡単に見られるようになったことで、それが商品購入を検討する際の判断基準の一つになっています。店舗に足を運ばずにECサイトで商品を購入することに抵抗感が少なくなり、店頭で商品を見てもその場では買わずECサイトで購入するといった消費行動も増えています。

消費者のニーズの変化

消費者ニーズが多様化していることも、D2C市場拡大の要因のひとつです。自分のニーズにマッチした商品やサービスを購入するだけでなく、その購入体験をSNSでシェアしコミュニケーションを取ることを楽しむ人が増えています。また、サブスクリプション※が一般化したことで、「所有する」より「利用する」価値観も浸透してきています。

こうした複雑化する消費者のニーズを捉え、それぞれにマッチする独自性のある商品やサービスが喜ばれる傾向にあります。

※サブスクリプション:料金を支払い一定期間商品やサービスを利用できるサービス

デジタル広告の活用

2019年にインターネット広告費がテレビ広告費を追い抜いたことも大きな変化です。SNS広告をはじめとするデジタル広告のテクノロジーは近年急速な進化を遂げています。

情報を届けたい人達に的を絞って広告を発信することで、ターゲット層に商品やサービスの魅力をより効果的に訴求することが可能になりました。

今後も拡大が予想されるD2C市場規模について、詳しく知りたい方はこちら

D2Cのメリット

品質の高い商品を安く提供できる
収益性を高められる
売り手のビジョンや思想を顧客に直接伝えられる
顧客データを収集できる
ブランドロイヤリティ向上とLTV蓄積
D2Cがもたらす主な5つのメリットについて、解説します。

品質の高い商品を安く提供できる

D2Cのモデルでは、高品質な商品を低価格で提供できます。ECサイトなどの自社チャネルで一般消費者へ直接商品を販売することで、これまで中間業者を介して発生していたコストを削減できるためです。結果として、高品質な商品を既存の価格よりも安く提供でき、顧客満足度の向上に繋がります。

収益性を高められる

収益性を高められる点も、D2Cの大きなメリットです。商品の企画から開発、販売までを全て自社で行うため、手数料や流通コストを削減できます。自社でECサイトを運営すれば、Amazonや楽天市場などのショッピングサイトで販売する場合のように出店の手数料も発生しません。その結果、率よく収益性を高めることができます。

売り手のビジョンや思想を顧客に直接伝えられる

D2Cでは代理店を介さないため、企業のビジョンやブランド思想、価値観を顧客に直接伝えられます。顧客に自社のECサイトやSNSのコンテンツに触れてもらうことで、競合他社との差別化にも繋がり、効果的なブランディング戦略を展開できます。

顧客データを収集できる

自社チャネルで販売することで、ECサイトにアクセスした人の滞在時間や離脱ページなどの顧客データの収集・蓄積が容易になります。集めた顧客データを分析して新商品開発などに反映し、更なる収益アップに繋げられるでしょう。また、広告やキャンペーンなど販売促進の施策に活かすこともできます。

ブランドロイヤリティ向上とLTV蓄積

一般消費者と関係を構築する機会が多いため、ブランドのファンを増やせる点もメリットの一つです。一般消費者と直接コミュニケーションを取りブランドや商品の魅力を理解してもらうことで、ブランドロイヤリティの向上につながります。その結果、一度の販売・購入にとどまらないリピーターが増え、LTV※を蓄積できます。

また、顧客がSNSなどで商品情報を拡散してくれれば宣伝になり、さらにファンを増やすことが可能です。

※LTV :Life Time Valueの略で、顧客生涯価値のことを指す。顧客が企業との間に使った(またはこれから使うと考えられる)金額の合計。

D2Cのデメリット

ビジネススタートまで時間やコストがかかる
オンライン販売メインのため購入のハードルが高い
顧客の開拓が困難
D2Cはメリットだけでなくデメリットもあります。以下、D2Cのデメリットを3つ解説します。

ビジネススタートまで時間やコストがかかる

D2Cは商品の企画から生産、販売までを全て製造者が行います。そのため、一通り仕組みを作ってビジネスをスタートさせるまでにかかる時間や費用が大きくなる傾向にあります。ビジネスがスムーズに稼働するまで長期的な視点を持つ必要があります。

オンライン販売メインのため購入のハードルが高い

オンライン販売が中心のビジネスモデルのため、一般消費者が商品を実際に手に取る機会がなく、購入のハードルが高い可能性があります。競合が多く存在する場合は、他社の商品との差別化や、ターゲット層に向けた効果的な訴求が必要です。商品力を向上させるのはもちろんのこと、SNSやデジタル広告でのアピールが重要になってきます。

顧客の開拓が困難

認知度が高い企業でない場合、顧客の開拓が難しいというデメリットが挙げられます。オンライン販売で売り上げを伸ばすためには、一般消費者にとって有益な情報を届け続ける必要があります。まずはブランドの認知度を上げる施策が必須なため、キャンペーンやダイレクトメールの送付など、広告費のコストが高くなります。

D2Cの成功事例

D2Cというビジネスモデルを選択することで成功をおさめた企業を3社ご紹介いたします。
・ ALL YOURS(オールユアーズ)
・ FABRIC TOKYO(ファブリックトーキョー)
・BULK HOMME(バルクオム)

ALL YOURS(オールユアーズ)

株式会社オールユアーズが運営するオリジナルウェアブランド「ALL YOURS」は、実用性がありながらもおしゃれな衣類の数々を提供しています。

・ 身にまとう毛布と称した薄手にも関わらず暖かさを保持するオーバーやカーディガン
・部屋干し3時間で乾きアイロン不要のジャケットやパンツ
・ 毎日着続けてもキレイな状態が続くTシャツ
など、画期的な商品群で顧客を魅了しています。

ALL YOURSが成功した背景には、ファンコミュニティの存在があります。顧客を魅了する数々の画期的な商品のみならず、ファンコミュニティによる顧客の囲い込みに成功し、リピーターを増やしていったことが、成功要因のひとつとして挙げられます。

2019年にこちらのコミュニティは閉鎖されましたが、引き続き丁寧なサポート体制及びインバウンドマーケティングにおけるコンテンツ提供により、リピーターを獲得し続けられるような施策を講じています。

FABRIC TOKYO(ファブリックトーキョー)

株式会社FABRIC TOKYOの展開しているサービスが、格安オーダーメイドスーツ販売の「FABRIC TOKYO」です。10万円以上する高価なオーダーメイドスーツをわずか数万円で提供するコンセプトで、中間業者を介さずに顧客のもとへ商品を届ける仕組みを構築しています。

「オーダーメイドスーツにこだわりを持っている顧客層」というスモールマス市場において、顧客一人ひとりに丁寧に応対し、まさしくD2Cというビジネスモデルで成功した好例ですが、成功要因は他にも挙げられます。

顧客の負担を極力減らすため、来店回数を大幅に削減する施策を講じ、注文するたびに来店させなくてはならない手間を省きました。

一度来店した顧客のサイズデータをクラウドに保存し、その後の注文はインターネットからでもできるようにしています。オーダーメイドでありながら顧客への負担を極力軽減し、リピートしてもらいたくなるような仕組みを完成させています。

オムニチャネル(すべての経路・接点)やOMO(Online Merges with Offline=オンラインとオフラインの統合)の参考すべき事例と言えます。

BULK HOMME(バルクオム)

株式会社バルクオムが展開するメンズスキンケアブランド「BULK HOMME」は、男性向けの基礎化粧品に限定して商品の開発や提供を行っています。商品数は多くありませんが、しっかりとターゲットが定まっており、スモールマス市場におけるD2Cの成功事例として挙げられます。

直販による定期購入を基本販売形式にしており、顧客の中でもいわゆる熱狂的なファンやロイヤルカスタマーなどのLTV(顧客生涯価値)の高い顧客層に狙いを定めてD2Cを展開していると言えます。

そして、これらの顧客層に対してマイレージプログラムという顧客への還元システムを導入し、顧客離れを起こさないようリピーターをつなぎ止めておく施策も講じています。品質、使い心地に徹底的にこだわりながらも、価格が極力抑えられている商品群に美を追求する男性からの共感が得られたことが成功要因として挙げられます。

関連記事:D2Cとは?ECにおけるビジネス展開が成功した例をわかりやすく解説

D2C成功のポイント

SNS活用による顧客との直接交流と認知度向上
自社サイトの継続的なブラッシュアップ
顧客情報の活用
ニーズを満たす顧客体験(CX)の提供
企業がD2Cで成功するためにはポイントがあります。以下、4つのポイントを解説します。

SNS活用による認知度向上と顧客との直接交流

ブランドの認知度の向上を目指し、SNSを活用してアピールすることが有効です。その際に企業から一方的に情報発信するだけではなく、顧客と直接交流して繋がりを持つことがポイントとなります。コミュニケーションを通して顧客の声を商品やサービスの改善に活かすこともできます。

自社サイトの継続的なブラッシュアップ

自社サイトを使いやすく魅力的なものにブラッシュアップし続けることは、顧客を獲得する上で重要です。いくら商品力があっても販売するサイトが使いにくければ、顧客に商品の魅力を十分に伝えることはできません。また、自社サイトにブランドの世界観が伝わる演出をすればブランドロイヤリティを高められます。

顧客情報の活用

顧客情報は、マーケティング戦略の資産です。顧客と直接繋がり、顧客情報を商品企画や開発に最大限に活かせればより良い商品作りができます。また、広告やキャンペーンなどの販売促進の施策も効果的に行うことができます。

ニーズを満たす顧客体験(CX)の提供

顧客は商品を利用してどのようになりたいのか、本質的なニーズを満たす顧客体験(CX)を提供することが重要です。顧客に満足してもらえる最高の体験を提供するためには、どのような顧客体験(CX)の仕組み作りが必要か熟考を重ねる必要があります。

D2Cのマーケティング手法

D2Cを行うにあたり、D2Cと相性の良いマーケティング手法があります。以下ではD2Cと相性の良いマーケティング手法や適している媒体などについて解説します。
・ SNSを活用する
インフルエンサーマーケティングを行う
・ ライブコマースを行う
メルマガを配信する
・ リスティング広告を出稿する

SNSを活用する

顧客とのコミュニケーションが重要なD2Cというビジネスモデルでは、気軽に他人とコミュニケーションが取れるSNSを活用するのがおすすめです。SNSには「Twitter」をはじめ「Facebook」「Instagram」「LINE」などがあります。いずれも顧客とコミュニケーションを取る手段として適しており、拡散性もあります。

また「いいね」「リツイート」「シェア」などの共感や応援を示す機能もあり、商品をアピールするにはもってこいの媒体と言えます。

インフルエンサーマーケティングを行う

インフルエンサーとは、その人の行動や言動、発言が少なからず「世間に対して影響を与える可能性のある人物」のことを指します。いわゆる、その界隈における有名人や著名人のことで、特にSNS上ではトップユーチューバーや人気インスタグラマーなどを指します。

こういった世間に対して影響力のあるインフルエンサーを起用して行うマーケティング手法を「インフルエンサーマーケティング」と言います。ユーチューバーやインスタグラマーなど、業者ではない人物が紹介することにより広告臭さが消され「自分も試してみたい」と思わせる効果を期待できるのです。

ライブコマースを行う

ライブコマースとは直訳すると「生放送商法」という意味合いとなります。デジタルプラットフォーム上における動画配信サービスを利用して、商品やサービスを紹介するマーケティング手法です。

商品やサービスの活用法や実際に使用している様子などをライブ配信し、配信者と視聴者がダイレクトに連絡を取り合うことで、視聴者は購入前に使用感などを確認できます。こうすることで視聴者の疑問を解消させることができ、購入までのハードルを下げられます。

視聴者とのコミュニケーションを取ることで、高い成約率が期待できるD2Cとの相性が非常に良いマーケティング手法です。

メルマガを配信する

D2Cではメルマガを配信することも顧客との接点を持つ上で有効な手段と言えます。メルマガを活用したマーケティング手法はインターネット普及当時から行われており、すでに時代遅れ、古臭いとのイメージもあります。

しかし、メールを活用したマーケティングはいまだ健在であり、やり方によっては高い効果を期待できるコミュニケーション手段となります。コアなファン層にとってメルマガは、商品やサービスの貴重な情報源であり、楽しみにしている人も多くいます。

一時スパム配信の横行により、メルマガに対するイメージが悪化した経緯もありますが、顧客との接点を保ち続けるうえで、非常に有効な媒体がメルマガと言えるのです。

関連記事:メルマガとは?配信の目的やメリット、開封率が上がる作り方

リスティング広告を出稿する

数ある広告の中でも特にターゲットをキーワードで絞り込める「リスティング広告」が非常に有効です。ディスプレイ広告や動画広告、アフィリエイト広告などは、スモールマス市場においてある程度の効果は期待できるものの、潜在ユーザーに対して広くアプローチする広告手段のため購入に繋がりづらい側面があります。

その点、リスティング広告であれば、ターゲットをキーワードで絞り込むことができるうえ、購入意欲の高いユーザーへダイレクトにアプローチができます。こういった特性上、リスティング広告はD2Cに適している広告手段と言えます。

関連記事:リスティング広告の基礎知識を解説。メリットや特徴とは?

D2Cにおすすめのマーケティングツール

デジタルマーケティングと相性のよいD2Cではマーケティングツールを使用して売上アップや業務改善を図ることができます。以下D2Cに適しているツールを5つ紹介いたします。
・ Shopify
・ LOGILESS
・Marketo Engage
・ Power BI
・ SiTest

Shopify

Shopify Japan株式会社が提供するマーケティングツール「Shopify」は手軽にECショップを構築できます。コンテンツやアプリケーションを管理する機能も備わっており、このツールさえあればECショップを運営していけます。

関連記事:Shopify(ショッピファイ)とは?ECサイトでShopifyが選ばれる理由を解説!

LOGILESS

株式会社ロジレスが提供するマーケティングツール「LOGILESS」はECサイトにおいて、物流業務を効率化し、自動化できる自動出荷システムです。

毎日発生する受注から出荷までの人手が必要な作業をなくすことができます。

Marketo Engage

アドビ株式会社が提供するマーケティングツール「Marketo Engage」では、顧客の行動データを蓄積し、数々の効果測定を効率的に行うことができます。

顧客の複雑な購買体験を一つずつ紐解き、分析していくことで最適な顧客体験を設計します。

Power BI

日本マイクロソフト株式会社が提供するマーケティングツール「Power BI」を活用すれば、蓄積した顧客データを即座にビジュアル化できます。

デジタルマーケティングにおいてデータドブリンは非常に重要であり、データをビジュアル化し可視化できる「Power BI」を活用すれば、信頼性の高いマーケティング戦略を立案できます。

SiTest

株式会社グラッドキューブが提供するマーケティングツール「SiTest」は各種分析機能が備わったCX(顧客体験)改善ツールです。

ヒートマップでの分析、解析を行った後、A/Bテストを実施しEFOでフォーム入力完了率を高めます。こうすることでECサイト内におけるコンバージョンが改善され、成約率アップにつながります。

関連記事:ABテストとは? 4つの種類とやり方、仕組みをわかりやすく解説

D2Cを学べるおすすめ本

D2Cを学べるおすすめ本も多数出版されています。以下ではD2Cを学べるおすすめの本を5冊を紹介します。
・D2C 「世界観」と「テクノロジー」で勝つブランド戦略 (NewsPicksパブリッシング)
・ リテール・デジタルトランスフォーメーション D2C戦略が小売を変革する
・図解入門ビジネス 最新 D2Cの基本と仕組みがよ~くわかる本
・ DtoC After2020 日本ブランドの未来
・ 顧客をつかんで離さないD2Cの教科書

D2C 「世界観」と「テクノロジー」で勝つブランド戦略 (NewsPicksパブリッシング)

ディレクターでありビジネスデザイナーの佐々木康裕氏著書の書籍で、続々重版が出てる人気本です。

グロービス経営大学院の客員講師も務める同氏の解説は非常に分かりやすく、D2Cというビジネスモデルについて噛み砕いて説明しています。

リテール・デジタルトランスフォーメーション D2C戦略が小売を変革する

当ページ「D2Cの成功事例」の項目でも解説した格安オーダーメイドスーツ販売FABRIC TOKYOの取締役COO兼CFOである三嶋憲一郎氏とFABRIC TOKYO共同著書の書籍です。

FABRIC TOKYOはD2Cの先駆け的存在として知られ、画期的なオーダーメイド格安スーツ販売システムを構築したことで知られています。こちらの書籍では、D2Cについて実データや具体的な事例などを盛り込みながら詳しく解説しています。

図解入門ビジネス 最新 D2Cの基本と仕組みがよ~くわかる本

(株)アプリックス代表取締役兼取締役社長で英国ケンブリッジ大学コンピュータ研究所訪問研究員などの経歴も持つ長橋 賢吾氏著書の作品です。

D2C初心者にも分かりやすく、導入例などを用いて基礎から解説している入門書です。

DtoC After2020 日本ブランドの未来

デジタルネイティブブランディングエージェンシーとして日々の業務をこなす株式会社フラクタ著書の作品です。2013年に設立以降、数多くのブランディングプロジェクトを成功させてきた同社が2020年以降のビジネスモデルとしてD2Cを推奨しています。

なぜ今D2Cビジネスを行う必要があるのか、同社の成功体験をもとにD2Cビジネス運営のしかたなどについて解説しています。

顧客をつかんで離さないD2Cの教科書

センサー技術を活用したコミュニケーション技法を20代で提唱し注目を集めた、角間 実 氏著書の作品です。

某テレビ制作会社の最高技術責任者を務めた経歴を持ち、さらに大手飲食チェーンのシステム開発、早稲田大学政治経済学術院招聘(しょうへい)研究員の兼務など、さまざまな研究開発に携わってきました。

その経歴や経験を踏まえて解説されるD2Cビジネス論は非常に説得力があり、かつわかりやすい内容です。「基礎から分かる」と、人気の書籍です。

関連記事:市場規模が拡大する「Electronic Commerce(EC)」とは?注目のビジネスモデルD2Cについても解説

まとめ:D2Cは製造者と顧客のどちらにもメリットが大きい

D2Cは、製造者が直接顧客に商品を販売するため、中間コストを削減できるメリットがあります。インターネットやSNSを通じて顧客と関係を構築し、顧客情報を商品やサービスの向上に活かせる点もポイントです。

顧客は良いものを低価格で購入でき、D2Cは製造者と顧客のどちらにもメリットが大きいビジネスモデルと言えるでしょう。今後更なる市場拡大が期待されています。マーケティング施策を行いたいが知識や時間がないという方は、ぜひ一度ご相談ください。

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監修者

古宮 大志

古宮 大志

ProFuture株式会社 取締役 マーケティングソリューション部 部長
大手インターネット関連サービス/大手鉄鋼メーカーの営業・マーケティング職を経て、ProFuture株式会社にジョイン。これまでの経験で蓄積したノウハウを活かし、クライアントのオウンドメディアの構築・運用支援やマーケティング戦略、新規事業の立案や戦略を担当。Webマーケティングはもちろん、SEOやデジタル技術の知見など、あらゆる分野に精通し、日々情報のアップデートに邁進している。

執筆者

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『MarkeTRUNK』編集部

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