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WHOIS(フーイズ)とは?ドメイン理解を深めるための基礎知識

2022.5.18
読了まで約 4

ドメインの取得を検討している際などに、WHOIS(フーイズ)という言葉を聞いたことがあるという人は多いのではないでしょうか。しかし、WHOISの概要が分からなかったり、どのように調べれば良いのか分からなかったりする人が多いことも事実です。

そこで本記事では、WHOISの概要と歴史、目的を解説します。また、WHOISと同時に出てくることが多い言葉である、レジストリやレジストラなどについても説明しますので、ぜひ参考にしてください。

WHOIS(フーイズ)とは

まずは、WHOIS(フーイズ)について解説をします。WHOISとは、インターネット上の誰もが、ドメイン、IPアドレスの登録者などの情報を参照できるサービスのことです。WHOISは、後述するレジストリやレジストラが提供しており、トラブルを回避するなどの目的において使用されています。

また、自身のIPアドレスやドメインがWHOISで開示されているのか気になるという人も多いかもしれません。結論、IPアドレスやドメインの取得時には、開示する情報をWHOISに提出することが義務付けられています。大手ドメイン会社などから取得したのであれば、自動的にWHOISに対して情報が提供されているケースがほとんどです。

したがって、ドメインやIPアドレスを取得する際には、登録情報がインターネット上に開示されていることを十分に理解する必要があります。

WHOIS(フーイズ)の歴史

ここまで、WHOIS(フーイズ)の概要を解説してきました。ここでは、WHOISの歴史を解説します。WHOISは1982年に、インターネットの標準的な技術が文書としてまとめられている「RFC812(NICNAME/Whois)」にて、初めて運用規則や仕様が定められました。当初は、ドメインやIPアドレスで技術的な問題が発生した場合に連絡する際の手段として公開されていたものの、現在では商標におけるトラブルを未然に防ぐためとしても使われています。

しかし、マーケティングにとってもWHOISは有用な情報となる可能性が高いため、大量にWHOISに開示を求める企業や個人も増えるようになりました。その後、そういった大量の開示を制限するべく、WHOISへの大量のアクセスを制限する動きも強まってきています。さらに、個人情報保護の観点からも、WHOISに登録されている情報の公開原則に関しても日々検討が続けられています。

WHOIS(フーイズ)にはどのような目的があるのか

WHOISには、主に3つの目的があります。

・ 同一ドメインや類似ドメインが存在しないかを確認できるようにすること
・ 技術的な問題が発生した場合に、連絡するために必要な情報を提供すること
・ 商標に関するトラブルにおいて、自律的な解決を促すこと

新しい会社を設立してホームページを作成する際には、新規でドメインを取得する必要があります。そのような場合においても、WHOISがあることで類似ドメインがないかを探すことができるため、ドメインが被ってしまうリスクを軽減することが可能です。

WHOIS(フーイズ)ではどのような情報が公開される?

WHOIS(フーイズ)では、ICANN(Internet Corporation For Assigned Names and Numbers)によって、主に以下の情報を提供することが義務付けられています。

・ 登録ドメイン名
・ レジストラ名
・ 登録ドメイン名のネームサーバー
・ ドメイン名の登録年月日
・ ドメイン名の有効期限
・ 登録者に関する情報
・ 技術に関する連絡担当者の情報
・ 登録に関する連絡担当者の情報
・ .asiaドメインのみを取得する場合は、CED(Charter Eligibility Requirement)に関する情報

これらを踏まえて、以下の3つに関しても理解を深めることが大切です。

・ レジストリ
・ レジストラ
・ リセラー

それぞれを簡単に解説します。

レジストリ

レジストリとは、「.com」や「.net」「.jp」などのトップレベルドメインにおいて、それぞれ1つずつのみ存在するドメインの管理機関のことです。また、レジストリはドメインの管理機関の中でも最上位に位置します。トップレベルドメインにおいて、登録されているすべての情報がデータベースとしてレジストリに蓄積されています。レジストリは世の中に存在するトップレベルドメインの数だけ存在するため、1つのレジストリがすべてのトップレベルドメインを管理しているわけではありません。

レジストラ

レジストラとは、レジストリに対してドメインを登録できる権限を持っている機関(事業者)のことです。一般的にドメインを取得した後、レジストラを介してレジストリに登録申請を行っています。そのため、レジストラはレジストリが保有しているデータベースにアクセスすることも可能です。

リセラー

リセラーとは、レジストラを通して、ドメインを販売したり、管理したりしている事業者のことです。日本では、バリュードメインやムームードメインなどが代表例として挙げられます。

WHOIS(フーイズ)はどのように変更する?

ここまで、WHOIS(フーイズ)の概要などについて解説をしてきました。そのうえで、すでに登録されているWHOISの情報を、変更したい場合もあるかもしれません。変更する方法は取得しているドメインの種類や、利用しているレンタルサーバー会社によって異なります。

たとえばエックスサーバーの場合は、サービスメニューの「Whois情報の初期値設定」から、設定を変更することができます。しかし、この点に関しても取得しているドメインや、新規取得時・移管時などの状況によって異なります。

したがって、WHOISを変更したい場合、まずは各レンタルサーバー会社の変更マニュアルを参照することを推奨します。それでも分からない場合は、レンタルサーバー会社のカスタマーサポートを利用してみても良いでしょう。

関連記事:サーバーとは何か?サーバー構築からサーバーエラーやサーバーダウンまで徹底解説

WHOIS(フーイズ)情報の2種類の調べ方

WHOIS(フーイズ)の情報を自身で調べたい場合、ドメインの該当サイトで調べる方法と、WHOISをまとめたサイトで検索する2つの方法が存在します。ここでは、それぞれの方法と有用なサイトを紹介します。

ドメインの該当サイトで調べる

トップレベルドメインごとに、情報を管理しているレジストリに対してアクセスする方法です。たとえば.bizドメインであれば「Belize NIC Whois Lookup」に、.infoドメインであれば「Afilias Whois lookup」にアクセスします。それぞれのトップレベルドメインごとに用意されているので、該当するドメインに合わせて調べてみてください。

JPRS WHOIS

JPRS WHOISは、.jp/.co.jp/.or.jpなどのWHOISを一括で検索できます。ドメイン名情報、担当者情報などの検索タイプも細かく指定することが可能です。

INTERNIC WHOIS

INTERNIC WHOISは、.com/.net/.org/.infoなどのWHOISを一括で検索できます。英語のサイトになるので、日本語変換ツールなどと併用しながらの利用をおすすめします。

WHOIS(フーイズ)の公開代行

ここまで、WHOIS(フーイズ)の調べ方などを解説してきました。WHOISには、公開代行サービスも用意されています。ここでは、WHOISの公開代行の概要や注意点を紹介します。

公開代行の概要

WHOISの公開代行とは、本来は一般公開が義務付けられているドメインの登録者情報に関して、ドメイン会社の情報などに置き換えて公開できるサービスのことです。たとえば「お名前.COM」の場合は、年額1,000円程度で、ドメイン保持者の登録情報をお名前.COMの情報に置き換えたうえで公開できるようになります。

WHOISの公開代行は、主に個人情報などのプライバシーを守る観点から用意されていることが特徴です。したがって、自身の登録者情報を公開したくない場合は、WHOISの公開代行サービスを利用してみても良いでしょう。

公開代行の注意点

WHOISの公開代行の注意点は、公開代行をしたままドメインを移管することはできないことです。また、既存で利用しているドメイン会社から、別のドメイン会社に移管をする場合、あらかじめ支払っていたWHOISの公開代行費用は、返金されないケースがほとんどとなっています。

したがって、ドメイン移管を行う際にWHOISの公開代行を利用している場合は、設定を解除したうえで移管手続きを行いましょう。

まとめ

本記事では、WHOIS(フーイズ)について解説をしました。WHOISは、インターネット上の誰もが、ドメイン情報や所有者に関する情報を参照できるサービスです。同一ドメイン、類似ドメインが存在しないかを確認したり、技術的な問題が発生した場合の連絡時などに使われたりします。また、WHOISの公開代行サービスなども存在します。

まずは、WHOISに関する基礎理解を深めることから始めてみてはいかがでしょうか。

監修者

古宮 大志

古宮 大志

ProFuture株式会社 取締役 マーケティングソリューション部 部長
大手インターネット関連サービス/大手鉄鋼メーカーの営業・マーケティング職を経て、ProFuture株式会社にジョイン。これまでの経験で蓄積したノウハウを活かし、クライアントのオウンドメディアの構築・運用支援やマーケティング戦略、新規事業の立案や戦略を担当。Webマーケティングはもちろん、SEOやデジタル技術の知見など、あらゆる分野に精通し、日々情報のアップデートに邁進している。

執筆者

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