株式会社マーケライズが、企業の営業・販促担当者を対象に調査を実施。
コロナ禍での社会変化で、対面型の展示会や営業活動が難しい中、営業販促の活性化に向けホームページ活用の見直しを進めている企業が多いことがわかりました。
＜調査概要＞
コロナ禍の営業販促における企業ホームページの活用状況
＜調査結果サマリー＞
・ 最も商談に繋がりやすいのは「ホームページからの問合せ」と58.0％が回答
・ コロナ禍の影響により、ホームページの機能や内容の見直しを実施または予定 65.3％
・ 今後のマーケティングにおいて強化したい分野TOP3は
「自社ホームページ（コンテンツ作り/サイト分析など）」64.7％、
「メールマーケティング」48.7％、「動画共有サービスによるコンテンツ配信」44.0％
＜調査結果＞
◆ 58.0％の企業が、一番商談に繋がる割合が高い問合わせは「ホームページから」と回答
「どこからの問合せが、一番商談に繋がる割合が高いですか？」という質問に対し、ホームページからの問合せが58.0％、次いで展示会(名刺交換者)からが31.3％、メール(プロモーション・メルマガ)からが24.0％という回答がありました。対面型展示会への出展・訪問が減少傾向にある現在、ホームページの機能や活用を見直しが営業・販促活動にも影響すると考えられる結果となっています。
◆ コロナ禍の影響により、ホームページの見直しを実施/予定している企業は65.3％
コロナ禍の影響により、約7割の企業がホームページの機能や内容を「見直した」「今後見直す予定」と回答しました。 その目的や期待する効果では、非対面での営業・販促を主眼としたコメントが目立ちました。
－主なコメント－
「コロナにより営業に行けないため、それに代わる集客を期待」、「コロナ禍で直接面談が難しく、ホームページを営業ツールとして使い易くしたい」、「情報発信量を充実させ引合数を増加させる」、「製品紹介の動画を掲載し、お客様に製品の良さを訴求すること」、「ホームページ上で商品を採用したときのイメージを持てるようにしたい」
◆ ホームページ経由による月間の問合せが50件以上の企業は、月間PV数も高い傾向に
「ホームページ経由による月間の問合せ件数はどのくらいですか？」という質問に対し、月50件以上あると回答した企業は29.3％でした。それら企業の傾向として、月間ホームページPV数は10,000PV以上であることも判りました。この結果から、PV数を伸ばすことが問合せ増加に繋がり、商談機会の創出・増加を見込めるものと考えられます。
◆ ホームページからの問合せ数アップの取り組みは「アクセス解析ツール」と「SEO対策」中心
アクセス解析ツール、SEO対策がいずれも40％を超えており、単体ではなく複数の施策を行っている企業も多くみられました。その他の回答の中には「動画サイトとのリンク」「外部サイトの利用」といった声があったほか、「メール配信システムの活用」という意見が複数見られました。自社で保有している情報を活用し、能動的な情報発信との相乗効果を訴求していく企業の様子も見受けられました。
◆ 今後のマーケティングにおいて強化したい分野のトップは「自社ホームページ」
60％以上の企業が「自社ホームページを強化したい」と回答。次いで「メールマーケティング」、「動画共有サービスによるコンテンツ配信」を選択しました。テレワークやオンライン展示会の普及が進む中、営業・販促の手法もWEB活用による施策強化を重視する様子が伺える結果となりました。
調査概要
調査期間：2021年1月13日(水) ～ 2月10日(水)
調査方法：インターネット調査
調査対象：製造業を主とする企業の営業・販促担当者
有効回答：150名
調査企画：株式会社マーケライズ
詳細は下記プレスリリースよりご確認下さい
株式会社マーケライズ：製造業界の営業・販促を調査 58％が「ホームページからの問合せは商談に繋がりやすい」と回答 非対面での営業・販促に企業ホームページの改善が有効
まとめ
・58.0％の企業が、一番商談に繋がる割合が高い問合わせは「ホームページから」と回答
・コロナ禍の影響により、ホームページの見直しを実施/予定している企業は65.3％
・ホームページ経由による月間の問合せが50件以上の企業は、月間PV数も高い傾向
・ホームページからの問合せ数アップの取り組みは「アクセス解析ツール」と「SEO対策」中心
・今後のマーケティングにおいて強化したい分野のトップは「自社ホームページ」
