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ポータルサイトとは?基本的意味と活用目的、メリットを徹底解説!

2024.3.5
読了まで約 6

ポータルサイトという言葉自体は、当たり前のように使われていますが、ほかのWebサイトとはどのように異なるのでしょうか? 

例えば、弊社運営の「HRプロ」は、日本最大級の人事ポータルサイトとして、会員様やご利用ベンダー様に広くご活用頂いております。

今回は、ポータルサイトの活用意義とメリットをマーケティングの観点から考えていきます。

※HRプロのサイトへは下記リンクから入れます。

日本最大級の人事ポータル HRプロ

ポータルサイトとは?

ポータルサイトとはインターネットにアクセスする際に、最初に訪問するWebサイトのことです。

ポータルサイトの「ポータル」とは玄関、入り口という意味があり、代表的なポータルサイトとして、GoogleやYahoo!などの検索エンジンサイトがあります。

Googleは検索に特化したポータルサイトであり、一方Yahoo!はニュースや天気予報など各種コンテンツを豊富に掲載している、情報コンテンツ特化型のポータルサイトとなります。

また、検索エンジンサイトのほかに、飲食・美容・旅行など口コミ掲載や予約に特化したポータルサイトや、ブログ記事や情報を集めたポータルサイト、あるテーマに特化したコンテンツが充実した専門のポータルサイトなど様々な種類が存在します。

このように、パソコンやスマホなどを使って特定の情報を閲覧・確認したいときに便利な機能として、ポータルサイトのページは活用できるわけです。

例えば、「HRプロ」は人事担当者・責任者、経営層向けに人事関連のニュースや、サービス・調査データ、各種セミナーなどを紹介しています。つまり、人事関連の情報を閲覧・確認したいときに便利な人事に特化した専門のポータルサイトと言えるでしょう。

また、人事担当者・責任者、経営層の会員と、人事支援サービスを持つ企業とのマッチングサイトとしての役割も果たしています。

※HRプロのサイトへは下記リンクから入れます。

日本最大級の人事ポータル HRプロ

ポータルサイトの活用意義とメリット

ポータルサイトは、ユーザーがパソコンやスマホなどを使って、欲しい情報を閲覧・確認したいときに最初にアクセスするサイトです。

そのため、ほかのWebサイトと比べるとセッションやUUは一定量あるのが特徴です。

企業の自社サイトが、情報を発信する場・コンテンツを蓄積していく場所だとするならば、ポータルサイトはそれらの情報を集約・選定する場、情報価値の高いコンテンツが選別されていく場となります。

そのため、有償・無償に関わらずポータルサイトで自社の情報を発信することができれば、アクセス数や問い合わせなど、その影響力は自社サイトのみでの掲載と比較すると必然と大きくなると考えられます。

ポータルサイトを使って自社サイトへのアクセスを増やす方法

自社サイトへのアクセス数を増やすには、「検索結果での上位表示を目指すSEO施策」と「ポータルサイトでの広告活用」の大きく2つの方法があります。

自社サイトへのSEO施策をしたあとは、ぜひポータルサイトを活用しましょう。両方を行えば、アクセス数が増えることは間違いありません。

● 検索結果での上位表示を目指すSEO対策
● ポータルサイトでの広告活用

検索結果での上位表示を目指すSEO対策

これまでのコラムで触れてきたように、SEO対策の最大のメリットは、社内リソースのみで行うことができれば、基本、費用がかからないことです。

ただし、キーワード選定や内部施策など、SEOに関するノウハウ収集や、コンテンツ制作のためのコラム執筆などの手間、また結果が出てくるまでには一定の期間が必要となってきます。

※SEO対策については下記のコラムが参考になります。

関連記事
無料で出来るSEO対策とは?はじめてのSEO対策
人事ポータルサイト「HRプロ」で実現するリードジェネレーション

ポータルサイトでの広告活用

Yahoo!やGoogleには検索連動型広告があり、いわゆる「運用型広告」があります。

運用型広告のメリットとしては、予算上限や配信期間、配信方法をコントロールできることです。

課金方法も1クリックあたりの課金なのか、表示回数あたりの課金なのかを選べるので、要望ごとにカスタマイズを加えることができます。ただし、その分、発注側も一定の運用ノウハウが必要となってきます。

また、特定のサイトの枠を予約して買う「純広告」があります。

こちらについては、柔軟な広告運用が難しいですが、上限費用が定められているため、それ以上の費用がかかるといったリスクを避けることができます。

専門ポータルサイトの純広告であれば、各サイトでの運用実績があるため、メール1本の配信件数やセッション数、CV(コンバージョン)数など開示できる範囲を営業担当へ直接聞いてみて、広告出稿時の参考値として運用を検討するといいでしょう。

※運用型広告については下記コラムが参考になります。

関連記事:運用型広告の仕組みとは?メリットとデメリット、種類について

ポータルサイトの人気・成功事例

ポータルサイトの人気・成功事例について、以下をご紹介します。

● 検索型ポータルサイト「Yahoo! JAPAN」
● 不動産専門ポータルサイト「SUUMO」
● 口コミ・UGC型ポータルサイト1「食べログ」
● 口コミ・UGC型ポータルサイト2「じゃらん」
● 口コミ・UGC型ポータルサイト3「価格.com」
● 地域型ポータルサイト1「枚方つーしん」
● 地域型ポータルサイト2「ふふふぎふ」
● 地域型ポータルサイト3「新!つくば」
● 地域型ポータルサイト4「諏訪市観光ガイド」

検索型ポータルサイト「Yahoo! JAPAN」

Yahoo! JAPAN」は、「買う」「知る」「調べる」など、生活に密着した情報が網羅されている検索型ポータルサイトです。月間PV数は約830億を誇り、日本最大級のポータルサイトとして、その地位を確固たるものにしています。

あらゆる分野の情報が幅広く掲載されており、「とりあえずYahoo! JAPANのサイト内を探せば欲しい情報が見つかる」とユーザーに思ってもらえるようなWebサイトになっています。また、膨大な数のニュースも日々提供され、天気予報や交通情報なども合わせて確認できます。

このように、とにかく様々な情報が一つのWebサイトだけで手に入ることが、ユーザーにとっては非常に使い勝手の良いポイントとなっています。

※2023年3月時点

不動産専門ポータルサイト「SUUMO」

SUUMO」は不動産専門のポータルサイトで、新築や中古の一軒家及びマンション、賃貸物件、土地などに関する情報を豊富に提供しています。

家探しや住宅ローンなどに関するお役立ちコンテンツも掲載されており、物件を探しているユーザーにとっては非常にためになるポータルサイトになっています。

検索画面も使いやすさが追及されていて、エリアや家賃相場はもちろん、物件の構造や設備、入居条件など、細かな項目まで絞り込んで検索することができます。

その圧倒的な情報量と使いやすさから顧客満足度も高く、オリコン日本顧客満足度ランキングでは第1位を獲得するという実績も残しています。

口コミ・UGC型ポータルサイト1「食べログ」

食べログ」は、美味しい料理やスイーツを提供してくれるお店を探す際に便利なグルメレビューサイトです。

UGC型というジャンルに分類されるポータルサイトで、一般ユーザーの投稿やレビュー、口コミなどのコンテンツによって成り立っています。書き込まれた口コミはすべて専任チームによってチェックされ、信頼できるレビュアーか否かを判別するためのシステムやアルゴリズムまで導入されています。

「食べログ」は月間利用者数9,100万人以上、月間PV数19億6,000万を超える大人気ポータルサイトですが、ここまでの支持を集めているのも、このような厳格なチェック体制によって「信頼できる情報」を提供し続けているからこそと言えるでしょう。

※2023年6月時点

関連記事:UGCとは?今注目されている理由と具体的な手法を徹底解説

口コミ・UGC型ポータルサイト2「じゃらん」

じゃらん」は、ホテルや宿などの予約を仲介している国内大手の宿泊施設予約サイトです。

ただ宿泊施設を予約できるだけでなく、自分の好みに合ったオリジナルプランを予約できたり、飛行機や新幹線などの交通手段と組み合わせて予約できたりなど、旅好きのニーズを満たす機能が充実しています。

また、季節に合わせたおすすめ情報や、お得に旅を楽しめるクーポン情報といった魅力的なコンテンツを多数掲載しているのも大きな特徴です。

口コミ・UGC型ポータルサイト3「価格.com」

価格.com」は、先述の「食べログ」と同じくUGC型に分類されるポータルサイトです。

電化製品からファッション、住宅やクレジットカードまで多種多様なジャンルを多数扱っており、それら一つひとつのジャンルにおいてランキングや注目商品、レビューなどの膨大な量の情報が掲載されています。

商品の口コミ、その類似品との比較情報など、いわゆる「ユーザー本位」のコンテンツが充実しており、月間利用者数3,900万人を超える大人気ポータルサイトになっています。

※2023年6月時点

地域型ポータルサイト1「枚方つーしん」

枚方つーしん」は、その名称通り枚方市に特化したポータルサイトです。地域型というジャンルに分類されるポータルサイトで、対象地域限定の情報を地元住民に対して発信しています。

地域型ポータルサイトは、その地域の地元住民と深い関係性を構築することが目的であり、市政情報をはじめ、地域ニュースや求人情報、新しくオープンした美味しい飲食店情報など、その地域におけるお役立ち情報が主なコンテンツとなります。

「枚方つーしん」も、枚方市内の閉店・開店情報や、イベントや不動産についての情報など、地元住民にとって有益なコンテンツを幅広く掲載しています。

地域型ポータルサイト2「ふふふぎふ」

ふふふぎふ」は岐阜県が運営する岐阜県公式のポータルサイトです。

移住や定住に関する情報から、災害情報、支援金・補助金情報、求人情報など、岐阜県内で暮らすためのお役立ち情報を主なコンテンツとして発信しています。

地域型ポータルサイト3「新!つくば」

新!つくば」は、茨城県のつくばエクスプレス沿線移住情報サイトとして、茨城県立地推進部宅地整備販売課が運営しています。

対象地域がかなり限定されていますが、ターゲットがしっかりと定まっており、発信しているコンテンツもそのターゲットに合った内容に絞られています。

「新!つくば」も先述の「ふふふぎふ」と同様、茨城県内への移住者を増やすことも目的とし、地元住民に対してだけでなく、茨城県外に居住する人に向けての情報発信も行っています。

地域型ポータルサイト4「諏訪市観光ガイド」

諏訪市観光ガイド」は一般社団法人諏訪観光協会が運営する諏訪市公式のポータルサイトです。諏訪市観光ガイドはその名称通り、諏訪市へ観光に訪れる方に向けて情報を発信することを目的として運営されています。

そのため上記の「ふふふぎふ」や「新!つくば」のような、移住や定住に関するコンテンツはほとんど発信されていません。また市政情報や求人情報などもほとんど掲載されておらず、観光客のみにターゲットを絞っているポータルサイトと言えます。

採用サイトの作り方と流れ

ポータルサイトには多くのメリットがあるため、自社で構築したいと考えている企業も多いでしょう。外注せず自社で構築を考えている場合は、まず足がかりとして採用サイトなどから制作し、流れを把握したうえでポータルサイトに着手するというステップがおすすめです。

1. は採用サイトの目的やターゲット(ペルソナ)を定義しコンセプトを決定する
2. サイトマップを作成する
3. 分かりやすいデザインを心がける

1.採用サイトの目的やターゲット(ペルソナ)を定義しコンセプトを決定する

このフェーズが曖昧だと、サイト運営開始後に軸が振れ、どのようなターゲットに対してコンテンツを提供していくのかが分からなくなってきます。

予め採用サイトの目的やターゲット(ペルソナ)をしっかりと定義し、コンセプトを定めてからサイト制作に入りましょう。

2.サイトマップを作成する

サイトマップは言わばサイト内における地図となります。サイトマップを作成しておくことで採用サイトを俯瞰してみることができるようになります。

3.分かりやすいデザインを心がける

採用サイトに凝ったデザインは必要なく、重要なのは来訪者がひと目でどのようなコンテンツがあるのかを把握できる「分かりやすいデザイン」を心がけることです。

UX(ユーザーエクスペリエンス)的にもその方が来訪者の満足度が高くなり、結果として採用にも良い結果をもたらすことができるでしょう。

関連記事:「はじめての採用サイト」作り方は?制作手順やコンテンツを徹底解説!

ポータルサイトとは?基本的意味と活用目的、メリットを徹底解説! まとめ

◆Web上では、インターネットをアクセスする際に最初に訪問するサイトのことを「ポータルサイト」と呼ぶ。

◆有償・無償に関わらずポータルサイトで自社の情報を発信することができれば、アクセス数や問い合わせなど、その影響力は自社サイトのみの掲載と比較すると必然と大きくなると考えられる。

◆自社サイトへのアクセス数を増やすには、「検索結果での上位表示を目指すSEO施策」と「ポータルサイトでの広告活用」の大きく2つの方法がある。

◆人気のポータルサイトには、「Yahoo! JAPAN」や「食べログ」、「枚方つーしん」などがあり、サイトの目的によって特徴や機能が大きく異なる。

◆自社でポータルサイトを構築する場合は、まず足がかりとして採用サイトから制作するのがおすすめである。

監修者

古宮 大志

古宮 大志

ProFuture株式会社 取締役 マーケティングソリューション部 部長
大手インターネット関連サービス/大手鉄鋼メーカーの営業・マーケティング職を経て、ProFuture株式会社にジョイン。これまでの経験で蓄積したノウハウを活かし、クライアントのオウンドメディアの構築・運用支援やマーケティング戦略、新規事業の立案や戦略を担当。Webマーケティングはもちろん、SEOやデジタル技術の知見など、あらゆる分野に精通し、日々情報のアップデートに邁進している。

執筆者

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『MarkeTRUNK』編集部

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