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【HR総研 所長 × 人材研究所 曽和氏 × 東洋経済】 2022年卒の採用市場を勝ち抜く『採用マーケティング』

採用市場が「一括採用」から「通年採用」へと大きく移行し、採用の自由化や多様化が進むと言われている中、企業はますます採用力を強化する必要があります。

そこでキーとなるのが、「採用マーケティング」です。
いかに自社のターゲットに効率的にアプローチをするか、そしてそのためには何をすべきなのか。
そこで今回のセミナーでは、「2022年卒の採用市場を勝ち抜く『採用マーケティング』」と題し、HR総研所長、人材研究所曽和氏、東洋経済という3つの視点から、具体的な方法や展望について語られました。

【第一部】
~2021年新卒採用・就職動向より~
通年採用化=採用の自由化において、「採用マーケティング」がいかに必要か

ProFuture株式会社 代表 HR総研所長 寺澤康介

企業や学生の意識・動向を探る

最初に結論から申しますと、新卒の通年採用化はイコール新卒採用の自由化と言えます。
これにより「画一的な採用パターン」が無くなり、採用手法の多様化が進み、個々の企業の採用力、戦略がますます問われることになるでしょう。
いかに自社の「採用ターゲット」に効果的にアプローチし、採用に導くか。
「採用ターゲット」の設定の仕方によって、戦略、動き方、採用手法は変わります。
そしてこの際、採用マーケティングのメソットこそが、有効かつ重要になるのです。

ではHR総研が実施した「2021年新卒採用・就職動向調査」の結果を見ていきましょう。
その前にまずは近年の新卒採用動向のトレンドをご紹介します。

流れとしては主に
「学生の志向の変化~働き方への関心増大」
「早期化、長期化、自由化~通年採用化で時期の規制は一層崩れる」
「インターンシップ採用の増大~いまや採用の主戦場に」
「ダイレクトリクルーティングの増大~個への対応という採用変革の象徴的存在」
「AIなどHRテクノロジー活用~急速に広がり、採用の在り方に多大な影響」の5つです。
これらのトレンドは今後も強くなりこそすれ、弱まることはないと予測されます。

まず21年卒採用でより重要になると思われる施策については、「インターンシップ」が46%で3年連続のトップになりました。
インターンシップ実施予定時期に関しては、「8~-9月」実施企業が急増。
また面接開始時期に関しては、年内から開始する企業が前年の13%から25%へと大きく伸びています。

次に通年採用の導入意向に関しては、半数以上の企業が「2021年卒採用での通年採用に前向き」と答えました。
一方、学生に対して「通年採用になったらいつから就活するか」を聞いたところ、最多はこれまで通り「大学3年4~6月」でしたが、1~2年生から就活する学生も2割前後となっています。

またジョブ型採用の導入意向に関しては、4割以上の企業が「2021年卒採用でのジョブ型採用に前向き」と答えました。
一方、学生に経団連・中西会長の「終身雇用の維持は限界」という発言に対する意見を聞いたところ、半数以上の学生が「終身雇用制にこだわらない」と答えています。

続いて学生に就職活動(就職を意識した活動)を始めた時期を聞いたところ、「6月」が最多でしたが、文系の2割は3月以前から始めていることがわかりました。
「ここまでには就職活動を終了したいと思う時期」に関しては、2020年6月が最多となっています。

次に新卒ジョブ型採用の拡大については、理系学生の7割が賛成と、自身の能力を活かし入社後のミスマッチ防止に期待していることが伺えます。
一律初任給の廃止の動きについては、学生の8割が賛成。社員の実際の働き方への関心については、学生の約9割が関心を示しました。

さらに「働き方改革」で気になる項目について聞いたところ、最も多かったのは「長時間労働の是正」(55%)で、次いで「有休休暇の取得促進」「仕事と家庭の両立支援制度」「フレックスタイム」「育児休暇取得率の向上」と、ワークライフバランスへの配慮とも言える結果になりました。

【オリジナルコンテンツ】The・現場~マーケティングフィールドワークの智慧~
マーケティングの現場で活かせる智慧を分かりやすく解説します

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