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動画コンテンツの成果が向上したのは約6割‐企業のDX推進における動画活用の実態調査 2021(アライドアーキテクツ調べ)

2021.3.9
読了まで約 2

SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社は「企業のDX推進における動画活用の実態調査 2021」の結果を2021年2月26日に発表した。

調査期間は2020年12月23日~12月28日。「動画コンテンツ」を活用した施策を実施したことがある全国20~50代の会社員および経営者を対象に217名より回答を得た。この調査により、動画コンテンツ活用の現状と効果が明らかになった。

引用元:アライドアーキテクツ、「企業のDX推進における動画活用の実態調査 2021」を実施

動画コンテンツの使用先トップ5にSNS・WEBサイト

まず、動画コンテンツの使用先(媒体)を聞いたところ、トップは「公式SNSアカウント投稿(Twitter)」35.9%となり、次点は「WEBサイト」34.6%であった。

そして、「公式SNSアカウント(Instagram)」33.2%、「公式SNSアカウント投稿(You Tube)」32.7%、「公式SNSアカウント(LINE)」が続き、2位のWEBサイトを除いて、トップ5にはSNSが入る形となった。

ほかに「オンライン展示会・オンラインイベント」21.7%、「営業用メール・メルマガ・DM」20.3%はそれぞれ2割を超える結果となっている。

次に動画の内容について聞いたところ、トップは「商品・サービス紹介動画」61.8%。次に「プロモーション動画」53.5%、「How To動画」31.3%が続いた。

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静止画と比較して動画コンテンツの成果が向上したのは約6割

動画コンテンツの活用状況が明らかになったが、動画コンテンツの効果についてはどうだろうか。

静止画コンテンツと比較した動画コンテンツの成果やKPIについて聞いたところ、「非常に向上した」13.8%と「やや向上した」46.1%とあわせて6割程度が向上していることが分かった。

また、「やや低下した」と「低下した」と成果が下がってしまったのはわずか2%程度であり、動画コンテンツの効果の高さがうかがえる結果となっている。

動画コンテンツの効果について具体的に聞いたところ、トップは「SNSの反応(エンゲージメントが増えた)」39.2%となり、次に「SNSのフォロワーが増えた」38.5%、「SNSでリーチできる人数が増えた」37.7%とSNSにおいて成果が向上していることが分かった。

また、「顧客の反応が良化した」26.9%であったが、この回答者の動画コンテンツの使用先を見ると、「WEBサイト」54.3%、「オンライン展示会・オンラインイベント」42.9%であった。動画コンテンツがWEBサイトや展示会・イベントにおいて、顧客の反応に良い影響を与えていることが明らかになった。

重要性が増す動画コンテンツの課題トップは制作コスト

動画コンテンツがマーケティング施策として良い成果をもたらしており、施策としての重要性は増しているようだ。

 

動画の重要性は増していると感じるか聞いたところ、「とても感じる」36.4%と「感じる」48.8%とあわせて8割以上が重要性を感じている結果となった。

重要性が増している一方で、動画制作における課題にはなにがあるのだろうか。

動画制作に置ける課題、または動画を活用できていない理由を聞いたところ、「制作費が高い(費用対効果が会わない)」40.6%、「作れる人がいない・足りない」39.6%とコストや人材面での課題がトップとなった。

さらに「制作のノウハウがない」35.9%、「制作時間がかかる」33.6%、「制作のための素材がない」32.7%が続き、制作に関わるリソース面での課題が並んだ。

最後に動画の制作は誰が行っているか聞いたところ「自部署(非制作部門)で制作」33.2%、「自社の制作部門」36.4%となり、7割近くの企業が内製で作成していることが分かった。

今回の調査により、動画コンテンツの活用により6割の企業でマーケティング成果が改善されている一方で、動画コンテンツの制作で制作コストや人材などの課題が明らかになった。

動画コンテンツ活用の成果を継続的に得るためにも、コストやリソースを抑えた制作の方法やノウハウの確立が求められている。

監修者

古宮 大志

古宮 大志

ProFuture株式会社 取締役 マーケティングソリューション部 部長
大手インターネット関連サービス/大手鉄鋼メーカーの営業・マーケティング職を経て、ProFuture株式会社にジョイン。これまでの経験で蓄積したノウハウを活かし、クライアントのオウンドメディアの構築・運用支援やマーケティング戦略、新規事業の立案や戦略を担当。Webマーケティングはもちろん、SEOやデジタル技術の知見など、あらゆる分野に精通し、日々情報のアップデートに邁進している。

執筆者

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『MarkeTRUNK』編集部

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