動画広告とは、動画を活用した広告のことで、動画広告市場は年々成長を続けています。
企業のマーケティング活動において、自社商品やサービスをPRしていく方法は数多くあり、例えば主流であるFacebook広告やリスティング広告など、SEOに注力することもその一つでしょう。動画広告も宣伝の一つで身近な例でいえば、YouTubeの動画視聴中に流れる広告やアプリに流れる広告などが挙げられます。
動画広告には、「インストリーム広告」、「インバナー広告」、「インリード広告」、「インフィード広告」など数種類ありますが、「動画広告に興味はあるが、どのような種類があるかよくわからない」「動画広告を運用するメリットはどのようなこと？」と興味は持っているが運用のイメージがわかない方もいるのではないでしょうか。本記事では、動画広告の種類と特徴、メリットや運用における注意点を紹介します。
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目次
動画広告の主な種類とそれぞれの特徴
動画広告には多様な種類が存在しますが、大きく分けると「インストリーム広告」と「アウトストリーム広告」の2つに分類されます。この分類は、広告が配信される場所の違い、つまり動画コンテンツの「中」か「外」かによって決まります。
「アウトストリーム広告」は、さらに「インバナー広告」と「インリード広告」に細分化されます。これらの広告形態は、それぞれ独自の特徴を持っており、広告主の目的や対象ユーザーに応じて選択されます。
効果的な動画広告運用のためには、各広告媒体の特性を十分に理解し、適切な広告形態を選択することが重要です。広告主は、自社の製品やサービス、ターゲット層、そして広告目的を考慮しながら、最適な動画広告の種類を選定する必要があります。
以下では、これらの主要な動画広告の種類について、それぞれの特徴や利点、適した使用シーンなどを詳しく解説していきます。各広告形態の理解を深めることで、より効果的な動画広告戦略の立案が可能となるでしょう。
インストリーム動画広告
インストリーム動画広告とは、YouTubeなどの動画サイトで視聴時（動画の再生前後や再生中）に流れるタイプの広告です。動画広告の中で最も利用されています。
例えばYouTubeの動画再生中に流れる広告をイメージしていただくとわかりやすいですが、5秒後にスキップできるものや、最後まで広告を見ないと移らないものもあります。スキップできない広告は「バンパー広告」と言いますが、YouTubeで流れる動画広告のほとんどは、スキップのできるインストリーム動画広告です。長い動画広告だと途中でスキップされてしまう点がデメリットとされています。
インバナー動画広告
インバナー動画広告とは、従来の各プラットフォームのバナー広告枠に配信されるタイプの動画広告のことです。インディスプレイ広告と呼ばれることもあります。
この広告形式は、動画サイト以外でも動画広告の配信が可能という利点があります。一方で、インストリーム広告と比較すると、動画視聴中に流れるものではないため、プロモーションできるユーザー数は比較的少なくなる傾向があります。
しかしながら、インバナー動画広告の強みは、ディスプレイ広告のように精密なターゲティングが可能であり、DSP（Demand-Side Platform）などを活用して動画サイト以外の広告枠にも配信できる点にあります。これにより、自社サービスや商品のターゲットユーザーに対して、効果的に動画広告を届けることができます。
インストリーム広告と比べると視聴数は減少する可能性がありますが、適切なターゲットに訴求できることで、コンバージョン率が高くなることが期待できます。この特性は、費用対効果の高い広告運用を目指す企業にとって魅力的なポイントとなっています。
インリード動画広告
インリード動画広告とは、記事をスクロールしていって動画が画面に表示された際に初めて自動で再生される動画広告です。身近な例ですと、ニュースのまとめサイトやアプリで記事を閲覧していると、コンテンツとコンテンツの間で動画広告が流れることはありませんか。それがインリード動画広告です。
インバナー広告との違いは、動画の再生タイミングです。インバナー広告は、画面に広告が掲載される・されないに関わらず再生されますが、インリード動画広告は画面に表示されないと再生されません。
特徴としては、ニュースのまとめサイトやアプリを利用している全てのユーザーに視聴してもらえるわけではないということです。しかし、インリード動画広告はユーザーの興味を引く工夫がされているので、記事コンテンツを最後まで読むユーザーに対しては閲覧される可能性が高くなるため、ターゲットにアプローチができる効果的なプロモーションです。
今後、スマートフォン向けのプロモーションを中心とした活用が期待されています。さらに、インリード動画広告は、ユーザーのスクロール動作に合わせて自然に表示されるため、広告としての押し付けがましさが少ないという利点もあります。これにより、ユーザーエクスペリエンスを損なうことなく、効果的な広告配信が可能となります。
インフィード広告
インフィード広告とは、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディアやモバイルサイトにおいて、フィード（タイムライン）型のコンテンツの間に、コンテンツと同様のフォーマットで表示される広告形式です。この広告は、動画だけでなく静止画も含むため、その定義はインリード広告よりも広義となっています。
インフィード広告の大きな特徴は、ユーザーのブラウジング体験を妨げることなく、自然な形で広告を表示できる点です。通常のネット広告がユーザーに不快感を与えるリスクがあるのに対し、インフィード広告はページのコンテンツに溶け込むように表示されるため、ユーザーに違和感を与えにくいという利点があります。
この広告形式は、ユーザーの興味・関心に合わせてターゲティングすることも可能で、効果的なプロモーションツールとして注目を集めています。特に、スマートフォンユーザーをターゲットにした広告戦略において、インフィード広告は重要な役割を果たすと期待されています。
関連記事：マーケティングとは？基礎から重要ポイントまで初心者にも分かりやすく解説
まず使うべきはインストリーム動画広告？
ここまで動画広告の種類を紹介してきましたが、初めての運用にはインストリーム広告がオススメです。理由は、広告を見てもらえるユーザー数が多く、気になる広告に対するCTAが高いことが挙げられます。
CTAとは、「Call-To-Action」の略で、日本語に訳すと行動喚起という意味です。インストリーム広告は見たユーザーに具体的な行動を起こさせる広告として誘導することができて、直接働きかけてくれるとされています。
この広告の魅力的な点は動画広告を受動的に受け取るユーザーが多いですが、たくさんのユーザーにプロモーションすることができます。
ユーザーが「YouTubeの広告動画が邪魔！」と思っていても、自分に関わる広告だと、見入ってしまう、広告をきっかけにWebサイトを見に行くなど行動を起こす可能性が高くなります。
自社のサービスや商品を知ってもらうのか、もしくは利用してもらうためなのかによって動画広告の目的は変わってきます。
動画広告には、どちらの目的にも利用できるパフォーマンスがありますので、運用を検討している方は、インストリーム動画広告から試すとよいでしょう。
動画広告のメリット
「動画広告のメリットがよくわからない」と思っている方のために、以下では3つのメリットを紹介します。動画広告は、多くの企業にとって効果的なマーケティングツールとなる可能性を秘めています。特に、製品やサービスの特徴を視覚的に伝えたい場合や、ブランドの印象を強く残したい場合に適しています。また、ユーザーの興味を引きやすく、engagement rateが高いことも大きな利点です。さらに、ソーシャルメディアプラットフォームでの共有が容易なため、viral marketingの効果も期待できます。これらの特性を活かすことで、企業は効果的なプロモーション戦略を展開することができるでしょう。
静止画以上に情報を伝えられ、ユーザーの記憶に残せる
メリットの一つ目は画像やテキストに比べて多くの情報を伝えやすいという点です。動画での広告はスキップできない場合は少なくとも5秒は視聴者の目に止まります。テキストだと、情報量が多ければ多いほど読むのに時間がかかり、5秒だけで伝えられる文字は限界があります。
一方で、動画の場合は伝えたいことに動きやメリハリをつけることができ、ユーザーを広告に引き込みやすいのです。テンポの速さなどを工夫した動画であればユーザーも短時間で視聴できるため、飽きにくく、多くの情報を適切に伝えられます。
動画広告は、視覚と聴覚の両方に訴えかけることができるため、より豊かな表現が可能です。例えば、商品の使用シーンや効果を実際に見せることで、ユーザーにより具体的なイメージを与えることができます。また、BGMや効果音を効果的に使用することで、感情的な反応を引き出すこともできます。
さらに、動画は物語性を持たせやすいため、ブランドの世界観や商品のコンセプトを効果的に伝えることができます。これにより、ユーザーの記憶に残りやすく、長期的なブランド認知にも貢献します。
拡散効果を見込めるプロモーションができる
動画広告は、多くのユーザーに対して効果的なプロモーションを行うことができます。近年、「5G（動画）の時代」の到来と言われるほど、動画の需要が急速に高まっています。実際に、テレビ番組の広告収入を上回る勢いで、YouTubeやその他の動画サービスの広告収入が伸びているのが現状です。
この背景には、若者を中心とした「テレビ離れ」現象があります。これにより、今後さらに動画コンテンツの需要が高まることが予想されます。YouTubeなどの動画プラットフォームで配信される広告は、ユーザーが興味を持った商品やサービスに対して、ワンクリックで簡単にアクセスできるため、コンバージョンにつながりやすいという利点があります。
さらに、動画広告は、サービス認知から販売まで一貫して対応できるため、適切に運用すれば売上向上に直結しやすいというメリットがあります。特に、TwitterやFacebookなどのSNSで掲載される動画広告は、ユーザーの共感を得られれば大きな拡散効果が期待できます。
ユーモアのある面白い動画や、インパクトの強い映像、視聴者の心に響くストーリー性のある動画など、ユーザーへの訴求力が高く、斬新な動画制作ができれば、国内だけでなく世界的に注目を集める可能性も秘めています。このような viral marketing（バイラルマーケティング）効果により、広告費用以上の露出を獲得できる場合もあります。
したがって、動画広告は単なる情報発信の手段にとどまらず、ブランディングや顧客エンゲージメントの向上、そして最終的な売上増加まで、幅広いマーケティング目標の達成に貢献する強力なツールとなり得るのです。
関連記事：コロナ禍で「テレビ離れ」に変化？YouTubeやNetflixなど動画配信とテレビ視聴数の実態
コストが抑えられる
最後に、3つ目は動画広告の運用にかかる単価が安いという点です。例えば、YouTubeでのインストリーム動画広告を運用した場合には、視聴者が30秒以上広告を再生しなければ、費用は発生しない料金体系もあります
仮に、費用が発生したとしても1再生3円~20円程度と比較的安価です。安価な費用で始められるので、利用したことない人もお試しで動画広告を運用できますし、実際に始めてみることが大切になります。費用については、動画広告の課金形態で後述します。
また、動画広告は他の広告形態と比較して、より多くの情報を短時間で伝えられるため、コストパフォーマンスが高いと言えます。1本の動画で複数の商品やサービスの特徴を紹介できるため、広告費用を効率的に使用することができます。
動画広告の運用注意点とは？
動画広告を効果的に運用するためには、いくつかの重要な注意点があります。まず、ターゲットとなる視聴者を明確に定義し、その層に合わせた内容や表現を用いることが不可欠です。適切なターゲティングを行うことで、広告の効果を最大化し、投資対効果を高めることができます。
また、動画広告の品質向上も重要な要素です。初めは完璧を目指すのではなく、まずは動画を公開し、そこから継続的に改善を重ねていくアプローチが効果的です。視聴者の反応やフィードバックを基に、動画の内容や構成を適宜調整していくことで、より魅力的で効果的な広告を作り上げることができます。
さらに、広告の長さや構成にも注意を払う必要があります。視聴者の集中力が持続する適切な長さを考慮し、最初の数秒で興味を引くような工夫を施すことが重要です。また、ブランドメッセージや商品の特徴を明確に伝えつつ、視聴者にとって価値のある情報を提供することで、スキップされにくい動画広告を作成することができます。
これらの点に注意を払いながら、継続的に動画広告の運用と改善を行うことで、より効果的なマーケティング戦略を展開することが可能となります。
ターゲティングをする
誰に向けての動画広告なのかを明確にしていないと、コンバージョンされにくくわかりにくい広告になってしまいます。
誰に勧めたいのかなどターゲットをしっかりと定め、自社の商品やサービスの対象となる人に向けた動画を制作しなければ、コンバージョンにつながりません。
自社の商品やサービスにマッチするユーザーを動画制作する前に明確にして、ターゲティングを慎重に設定しましょう。そのうえで動画制作に取り組むということを心得ておきましょう。
効果的なターゲティングを行うためには、以下の点に注意が必要です。
●ペルソナの設定: 理想的な顧客像を具体的に描き出し、その特徴や行動パターンを把握します。
●興味・関心の分析: ターゲット層が持つ興味や関心事を深く理解し、それに合わせたコンテンツを作成します。
●デモグラフィック情報の活用: 年齢、性別、職業、居住地域などの基本的な属性情報を適切に活用します。
●行動履歴の考慮: 過去の購買行動やウェブサイトの閲覧履歴などを参考に、より精度の高いターゲティングを行います。
これらの要素を総合的に考慮し、最適なターゲット設定を行うことで、より効果的な動画広告の展開が可能となります。
まずは動画をあげて品質を上げていくことが必要
「まずは動画をあげてみる」ということが重要になってきます。動画広告を運用していくにあたって、見てもらうためにクオリティの高い動画を制作する必要があります。動画広告の運用にかかる費用の費用の内訳は動画の製作費になることが大半です。
自社で動画を制作できればその分費用を安く抑えることはできますが、構成やメッセージのわかりにくい低品質な動画は、たとえ運用を始めたとしても視聴者数は伸びませんし、当然コンバージョンに至るまでも難しくなります。
ですので、まずは動画を制作したら可能な限り高品質で見やすい動画を制作するように意識しましょう。ターゲットと設定したユーザーの興味関心をひく、スキップされない動画を目指す必要があります。
関連記事：9割以上が動画広告を途中でスキップ。良い印象を与える動画広告の4つのポイントが明らかに（ネオマーケティング調べ）
日本の動画広告は海外にくらべて遅れている!?
一般的にWebマーケティングの業界では、アメリカでの流行りが2～3年遅れて日本で流行り始めると言われています。しかし、動画広告に関しては5年以上も遅れており、最近になってようやく普及してきた印象があります。
動画広告の普及が遅れた要因として、まず動画制作に関するコストとリソース面の課題が挙げられます。動画コンテンツの制作には、費用と時間がかかります。大手企業でTVCMの制作経験者がいる場合を除き、リスティングやバナー広告の経験のみで、制作ノウハウがない中小企業にとっては、配信前の制作段階で大きな壁となります。
また、日本特有の複雑な著作権構造も問題の一つです。大手企業であっても、TVCMで使用してきたコンテンツをそのままWebで利用することが難しいケースがあります。ただし、近年ではコンテンツ配信に関する改善の兆しが少しずつ見えてきています。
さらに、広告主が動画広告の効果を正確に把握できていなかったことも普及の遅れの一因です。多くの広告主が、動画広告を他のWeb広告と同じように位置付けていました。これは、直接的なコンバージョン数やCPA（顧客獲得単価）のみで評価していたことに起因します。
しかし、動画広告はブランディングを得意としており、従来のWeb広告とは異なる特性を持っています。従来のWeb広告とは異なる評価基準が必要であるにもかかわらず、広告主が動画広告の効果を正しく評価できなかったことや、広告媒体社や広告代理店などの販売サイドが、広告主に納得してもらえるようなブランディング指標を提示できなかったことも課題でした。
これらの要因が重なり、日本の動画広告市場は海外に比べて遅れをとっていましたが、現在は急速に成長しつつあります。今後は、動画制作のコスト低減や効果測定の指標の確立などが進み、さらなる普及が期待されています。
今後も伸び続ける「動画広告」の市場
今ではほとんどの人がスマートフォンを持ち、インターネットで情報にリーチすることができるため。気軽に動画を利用できる時代になりました。その時代背景により、動画広告の市場規模が急激に拡大しており、今後も加速されると想定されます。
株式会社サイバーエージェントが2020年12月に発表した調査結果によると、同年の動画広告市場は、前年比114％の2,954億円に達するとされています。さらに、今後の予測として2021年には3,889億円、2024年には6,856億円に増える見込みと報告されています。
また、この調査報告によると、動画広告市場全体における需要の大部分（89％）はスマートフォンが占めていることも示されています。2020年においてもスマートフォン動画広告は、前年比114.8％もの需要増が見込まれています。
急激に成長している動画広告市場はさらに成長していくことが予想されており、スマートフォン動画広告のみの市場規模は2024年時点で6,396億円にも達すると想定されます。ICTの成長と普及が一層加速していく中で、企業の広告・マーケティング分野において動画広告市場の情勢は、規模の拡大も見込まれており、ますます注目されていくでしょう。
この成長傾向は、消費者の情報収集や購買行動の変化にも起因しています。従来のテキストや静止画による広告と比較して、動画広告はより豊富な情報を短時間で伝達でき、視聴者の興味を引きつける力が強いとされています。そのため、企業にとって効果的なブランディングやプロモーションツールとして、動画広告の活用が今後さらに広がっていくと考えられます。
関連記事：国内動画広告の市場規模、2020年は昨年対比114％の2,954億円となる見込み（株式会社サイバーエージェント・株式会社デジタルインフェクト調査）
動画広告の課金形態
動画広告の課金形態としては、「CPV」「CPM」「CPC」の3つが挙げられます。
1つ目のCPVは、1回の再生ごとに費用が発生する課金形態になります。掲載する媒体によって何秒見たら再生数としてカウントするなどの視聴時間の長さなどは異なります。基本的には、広告をスキップしたユーザーはカウントされないので、広告を見たユーザーに対して課金が発生しするので、費用対効果の高い形態となります。また、ユーザーが最後まで動画を再生した場合のみ課金される、「CPCV」という派生形態もあります。
2つ目のCPMは、1,000回広告が表示されるごとに課金が発生する課金形態です。形態の性質上、ユーザーがスキップした場合もカウントされるため、短い再生時間の動画広告との相性が良いでしょう。コンバージョンよりも認知を目的として多くの人に広告を見てもらいたい場合に合った課金形態ですが、デメリットして広告効果の正確な評価がしにくいという点があります。
3つ目のCPCは、1回クリックごとに課金が発生する課金形態です。CPCは入札制で、広告と紐づけるキーワードや検索ボリュームによって、クリック単価を決定します。そのため、競合の多い設定で掲載しようとすると、単価が高くなってしまうため、なるべく競合と重ならない適切なキーワード設定が必要です。メリットとしては広告の効果を把握しやすいため、SNS広告やバナー広告などに適しています。
YouTube 動画広告を活用する
YouTube の月間利用者数は6,500万人以上といわれており（2020年9月時点）、特に18歳-19歳の使用率は90%以上とその年齢層は多くの人から支持されてます。
若年層だけでなく、18～64歳のインターネット利用者における YouTube 利用率は82％にのぼり、幅広い世代に自社のサービスや商品を宣伝するにはYouTube 広告を利用してリーチすることができます
YouTube 広告はニーズに合った広告メニューが多数あるほかに、エリアやオンラインでの興味・関心や行動傾向に沿ってターゲティングをすることができます。
実際に40%近いユーザーが YouTube で見つけた商品を購入した経験があり、55%のユーザーが商品を知った後にさらに商品について知りたいと思って YouTube に再び訪れるというデータもあります。
ユーザーの購買意欲にあわせてどういったアプローチをするかがポイントとなっています。
《YouTube で動画広告を配信するメリット》
①成果を測定できる
②適切なユーザーにリーチができる
③動き・音のある広告を出稿できる
動画広告の代名詞 YouTube 広告ですが、まだまだ馴染みが薄いのが正直なところです。自社の目標とあえば使用しても良いかと思います。
関連記事：YouTube広告の特徴とは？押さえておきたい動画広告のポイントや課金の種類を解説
ただし、動画広告のために一から動画の撮影や編集を始めるとなるとトータルコストを考えた時にあまりオススメできないのが実際のところです。なので、現在動画作成の素材となるものが手元にあり、検索広告やディスプレイ広告などを運用していても、予算的に余裕があったり、新しいことにチャレンジしてみたかったりする場合は是非ともご検討していただきたく思います。
まとめ
本記事では動画広告の種類、特徴、メリットや注意点を紹介してきました。成長が見込まれる動画広告を有効活用することで、企業の認知や売上の向上に貢献できる広告手法です。
目的を明確にして動画広告のそれぞれの特徴を活かして、自社のサービスや商品のマッチする運用方法を選びましょう。その際には、運用時の注意点に気をつけてください。
