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マーケティングにも大きな影響を与えるSDGsの基本概念と取り組みを解説

2020.4.28
読了まで約 5

さまざまな媒体で目にする「SDGs」。しかし、読み方からしてわからない…と、中には戸惑う方がいらっしゃるかもしれません。
とくに、最後のSが難解で、読み方に苦労されるという声も聞こえてきます。
そこで、今回はこの「SDGs」について、基本概念や内容、またマーケティングとの関係について丁寧に解説いたします。

まずは、さっそく読み方からです。
「SDGs」とは「エス・ディー・ジーズ」と読みます。
最後のSは、その部分だけ見ればわかりづらいですが、実はGsのセットで、「ゴールズ」の略となります。

さて、再度、全体を見ましょう。
SDGsとは「Sustainable Development Goals」の頭文字をとった略称です。
その意味は「持続可能な開発目標」と紹介されます。

 

「SDGs」の経緯と基本的な概念とは?

「SDGs 」って、いつ、どこで決まったの?

そもそも、どうして「持続可能な開発目標」が各国で重視されているのでしょうか。

時は、産業革命までさかのぼります。
それまでは人類の進歩も少しずつといったところでしたが、産業革命以降、世界では至る所でさまざまな分野が急速に発展していきます。
経済分野をはじめ、技術革新で多くの新しい発明が実を結び、人類の生活水準は徐々に高くなります。

しかし、一方で相反した事実も表面化します。
というのも、開発に伴って人類の生活場所である「地球」の資源が枯渇しつつあったからです。
また多くの弊害も見受けられるようになりました。
そこで、地球の持続可能性の危機を指摘する声が相次ぐようになったのです。

これらの指摘を受けて、最初に提言されたのが1972年。
今から50年前のことです。
MIT工科大学のメドウズらが『成長の限界』を発表します。
現在の状況がこのまま継続すれば、世界経済の成長は100年以内に限界が来るという内容でした。
未来を無視した開発によって、地球の資源が使い果たされると予測されたのです。

また、その15年後の1987年には「環境と開発に関する世界委員会(ブルントラント委員会)」による報告書が発表されます。
実に驚くことに、この時点で、『我ら共有の未来(Our Common Future)』において「地球に対して持続可能な開発を目指す」という概念が提唱されています。
すでに、世界の一部の研究者や専門家の間では、地球の将来に強い危機感を抱く者が増えつつあり、このような警告を発していたとされています。

そうして、転機となるのが2000年の国連ミレニアム・サミットです。
重要な「ミレニアム開発目標(Millennium Development Goals)」、略して「MDGs」が2001年に採択されます。
これは、このサミットで表明された「国連ミレニアム宣言」と1990年代の国際会議で採択された国際開発目標を統合したものといわれています。

この「ミレニアム開発目標(MDGs)」は、発展途上国に向けた開発目標として、2015年を達成期限と決めました。
①貧困・飢餓、②初等教育、③女性、④乳幼児、⑤妊産婦、⑥疾病、⑦環境、⑧連帯という8つの目標を掲げて、加盟国が努力することを誓ったのです。

なお、MDGsは一定の成果を達成したものの、課題も残されました。
具体的には、①貧困・飢餓は半減し、⑥疾病についても、HIVやマラリア対策として有効な結果を残しています。
ただ、④乳幼児や⑤妊産婦の死亡率削減はできておらず、地域によって差が出ている状況でした。

このMDGsの後継として、環境・経済・社会の3つを統合した新たなる形が、今回のテーマとなるSDGsです。
貧困、紛争、テロ、気候変動、資源枯渇など、迫りくる大きな地球規模の課題に対して解決を目指す取り組みです。
2015年9月の国連サミットにて全会一致で採択され、『持続可能な開発のための2030アジェンダ』にも記載されています。
現在も世界各国がこの概念をベースに政策を立案しています。

「SDGs 」のキーワードは「誰一人取り残さない」

SDGsの目標達成期限は、2030年です。
キーワードは、「誰一人取り残さない」。具体的には、17の国際目標を定め、その下には169のターゲットと、232の指標が細かく定められています。

ここに17の国際目標を挙げておきましょう。

1.あらゆる場所のあらゆる形態の貧困を終わらせる
2.飢餓を終わらせ、食料安全保障及び栄養改善を実現し、持続可能な農業を促進する
3.あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する
4.すべての人々への、包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する
5.ジェンダー平等を達成し、すべての女性及び女児の能力強化を行う
6.すべての人々の水と衛生の利用可能性と持続可能な管理を確保する
7.すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する
8.包摂的かつ持続可能な経済成長及びすべての人々の完全かつ生産的な雇用と働きがいのある人間らしい雇用(ディーセント・ワーク)を促進する
9.強靱(レジリエント)なインフラ構築、包摂的かつ持続可能な産業化の促進及びイノベーションの推進を図る
10.各国内及び各国間の不平等を是正する
11.包摂的で安全かつ強靱(レジリエント)で持続可能な都市及び人間居住を実現する
12.持続可能な生産消費形態を確保する
13.気候変動及びその影響を軽減するための緊急対策を講じる
14.持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する
15.陸域生態系の保護、回復、持続可能な利用の推進、持続可能な森林の経営、砂漠化への対処、ならびに土地の劣化の阻止・回復及び生物多様性の損失を阻止する
16.持続可能な開発のための平和で包摂的な社会を促進し、すべての人々に司法へのアクセスを提供し、あらゆるレベルにおいて効果的で説明責任のある包摂的な制度を構築する
17.持続可能な開発のための実施手段を強化し、グローバル・パートナーシップを活性化する

これまでにもさまざまな国際目標がありました。
ただ、今回のSDGsは大きな特徴があります。
それは、従来のように発展途上国だけの努力では無理だということです。
持続可能で多様性と包摂性のある社会を実現するためには、先進国自身が自ら取り組む必要がある、いわば「普遍的」(ユニバーサル)なものが必要とされたのです。

また、先進国の課題に対して国だけではなく、民間企業による取り組みを求めた点も特徴だといえるでしょう。
GAFAをはじめ、一国のGDPにも劣らないほどの巨大企業が生まれる時代です。
国だけではなく、民間企業にも協力を求め、地球規模で目標を目指すという姿勢が打ち出されています。

関連記事:マーケティングとは?基礎から重要ポイントまで初心者にも分かりやすく解説

 

どうしてマーケティングに「SDGs 」が影響を与えるのか?

さて、ここまで簡単にSDGsの概念や説明をしてきました。
このSDGsの考え方がどうしてマーケティングに必要なのでしょうか。

実は、このSDGsが掲げられてから、求められるビジネスモデルが大きく変わりました。
これまでは、企業の利益の一部を社会に還元するという考え方が主流でした。
いまだに、「CSR」(Corporate Social Responsibility )、つまり「企業の社会的責任」をそのように捉えている企業もあります。

しかし、SDGsは持続可能性を重視しています。
ただ利益還元ではなく、企業の活動そのものが持続可能性という要件を満たしているかまで求められます。
ただ、ボランティアをするだけでは不十分です。
企業の経済活動自体が、地球の環境改善に資するなど17の目標に合致しているか。
そんなビジネスモデルが消費者からも選択されるようになりました。

また、2030年に目標を達成するためには、これまでにないイノベーションも期待されています。
市場規模は、なんと12兆ドルとも試算されているようです。
日本も、国をあげて2016年5月に内閣総理大臣を本部長・全国務大臣を構成員としたSDGs推進本部を設置しています。
その旗振りのもと、外務省が「ジャパンSDGsアワード」を公募するなど、社会への大きなメッセージも見逃せません。

第1回「ジャパンSDGsアワード」では、株式会社伊藤園、サラヤ株式会社、住友化学株式会社がSDGs推進副本部長賞を受賞しています。
このような部門で表彰されることで、企業イメージはアップし、消費者からも多くの支持を得ることができます。
だからこそ、これからの企業の将来を見据えるには、まず、「SDGs」です。この概念を念頭に置いて、将来の設計図を描かなければならないといえます。

 

「SDGs 」への取り組みのカギは「バックキャスティング?」

それでは、企業としてどのようにSDGsに取り組めばよいのでしょうか。

ここで2つの考え方をご紹介しましょう。
・フォアキャスティング(forecasting)
現状を出発点にして、どのような改善ができるかを考える方法
・バックキャスティング(backcasting)
未来のあるべき姿を出発点にして、そこから逆算して施策を考える方法

考えるべき時系列の矢印の向きが大きく異なる2つの方法ですが、おススメは「バックキャスティング」の考え方です。

その理由は、ズバリこちら。
ただの改善でとどまらずに、「大きな変化」を起こすことが可能となるからです。
というのも、現状を出発点にすれば、どうしても現在の持ちうるリソースをベースにして、改善という方法のみを検討してしまいます。
Aの方法が素晴らしいものであっても、現在の状況を起点とするので、実現可能性という部分を重視して、結論を出してしまいます。
そのため、素晴らしいアイデアや案が出ても、却下されてしまう恐れがあります。

しかし、バックキャスティングの場合、現在のリソースを抜きにして、まずは将来像、未来のあるべき姿を先に決めてしまいます。
それを実現するためには、ただの改善案だけでは実現できない、もっと大胆にこれまでの方法を破壊して新たな方法を模索する方向へと舵を切ります。

そのため、改善ではなく大きく根本から変更する、「変化」を呼びやすいわけです。
これまで、企業の利益重視で企業目標を設定していた場合、持続可能な開発目標をベースに価値観自体が大きく変わることとなるでしょう。
つまり、方法もこれまでの延長線上にある「改善」だけでは足りないといえるのです。

社会自体が、SDGs「Sustainable Development Goals」「持続可能な開発目標」へと向いています。
まだ従来の考え方を重視している企業もありますが、今後はこのような姿勢は時代遅れと受け止められるでしょう。
また、すべての企業が同じ方向へと舵を切れば、目新しさ、新鮮さは徐々に失われます。
ただ、現時点ではいまだSDGsを意識した企業もそこまで多くはありません。この機会に、一度企業の指標などを、再検討してみるのはいかがでしょうか。

 

まとめ

◆ SDGsとは「Sustainable Development Goals」の略称で「持続可能な開発目標」として2015年に採択されたもの。
キーワードは「誰一人取り残さない」こと

◆ 企業の経済活動自体がSDGsに合致する、そんなビジネスモデルが消費者からも選択される

◆ 持続可能な開発目標を追い求めるには、バックキャスティングがおススメ

 

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監修者

古宮 大志

古宮 大志

ProFuture株式会社 取締役 マーケティングソリューション部 部長
大手インターネット関連サービス/大手鉄鋼メーカーの営業・マーケティング職を経て、ProFuture株式会社にジョイン。これまでの経験で蓄積したノウハウを活かし、クライアントのオウンドメディアの構築・運用支援やマーケティング戦略、新規事業の立案や戦略を担当。Webマーケティングはもちろん、SEOやデジタル技術の知見など、あらゆる分野に精通し、日々情報のアップデートに邁進している。

執筆者

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『MarkeTRUNK』編集部

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