企業が商品やサービスを企画・立案、そして販売する際の重要なマーケティングのひとつ「4P」。4Pとはいったいどのようなものなのでしょうか。
こちらではマーケティング戦略を立案する際に欠かすことができない「4P」について解説しました。4P戦略を適切に活用することで、企業は顧客ニーズに合致した製品やサービスを提供し、市場での競争優位性を確立することができます。
4P戦略は、Product（製品）、Price（価格）、Promotion（プロモーション）、Place（流通）の4つの要素から構成されています。複数のフレームワークを組み合わせ、複合的な視点からマーケティング戦略を考察していくことから「マーケティングミックス」とも呼ばれています。
4P戦略を通じて、企業は顧客満足度を高め、売上や利益の向上につなげることが可能となります。
マーケティング担当者は、4P戦略を活用して市場動向や競合状況を分析し、自社の強みを最大限に活かした戦略を立案することが求められます。4P戦略を効果的に実施することで、企業は持続的な成長と発展を実現することができるのです。
関連記事：マーケティングミックス(4P)とは？マーケティング実行戦略の基本を学ぶ
目次
4Pとはフレームワーク
4P戦略とは、企業が効果的なマーケティング活動を行うための重要なフレームワークです。この4P戦略は、「企業側」や「売る側」の視点でマーケティング戦略を立案する際に活用される手法として広く知られています。
4P戦略の目的は、顧客のニーズに適切に応える商品やサービスを提供することです。そのために、4つの重要な視点から総合的にマーケティング戦略を考察していきます。これらの4つの視点を組み合わせることで、より効果的なマーケティングミックスを実現することができます。
4P戦略の特徴は、以下の4つの要素から構成されていることです。
- Product（製品）
- Price（価格）
- Promotion（プロモーション）
- Place（流通）
これらの要素を適切に組み合わせることで、企業は市場での競争優位性を獲得し、顧客満足度を高めることができます。4P戦略を活用することで、企業は自社の商品やサービスの強みを最大限に引き出し、効果的なマーケティング活動を展開することが可能になります。
4P戦略の実施にあたっては、各要素のバランスを慎重に検討することが重要です。一つの要素だけが突出していても、全体としての戦略が成功するとは限りません。4つの要素の整合性を保ちながら、総合的なマーケティング戦略を構築することが、4P戦略の本質といえるでしょう。
関連記事
・マーケティングとは？基礎から重要ポイントまで初心者にも分かりやすく解説
・第一回 マーケティングって何だろう？～レベルの異なるマーケティングの区分と解釈～
4Pにおける4つの視点とは
4P戦略における4つの「P」は、効果的なマーケティング戦略を立案する上で欠かせない重要な視点を表しています。これらの視点は以下の通りです。
- Product ：商品・サービス
- Price ：価格
- Promotion：販促
- Place ：流通
これらの4つのPは、マーケティングミックスの基本的な要素として機能します。具体的には、どのような商品やサービス（Product）を、いくらで販売し（Price）、どういった販促活動を行って（Promotion）、どのようにして顧客に届けるのか（Place）を、それぞれのフレームワークに基づいて綿密に検討していきます。
4P戦略の成功には、これら4つの要素のバランスが極めて重要です。単一の要素だけが優れていても、あるいは劣っていても、総合的なマーケティング戦略として成立させることは困難です。4つのPの整合性が取れてこそ、当該商品やサービスにおけるマーケティング戦略を成功に導くことができるのです。
なお、4P戦略は主に企業側の視点に立ったものですが、顧客側の視点からマーケティングを捉えた場合は、4つのCからなる単語の頭文字を取った「4C」という概念も存在します。4Cは以下の要素で構成されています。
- 顧客価値(Customer Value)
- 経費(Cost)
- 顧客利便性(Convenience)
- コミュニケーション(Communication)
4P戦略と4C分析を組み合わせることで、より包括的なマーケティング戦略を立案することが可能となります。これにより、企業側と顧客側の双方の視点を考慮した、バランスの取れたアプローチを実現できるのです。
関連記事
・4P分析と4C分析の違いとは？それぞれの手法と具体例を解説
・4Pと3Cの関係性を徹底解説！ビジネス成功のためのフレームワーク
4Pそれぞれの要素と役割
4P戦略はマーケティングミックスの一環であり、複数のフレームワークを効果的に組み合わせることで、包括的なマーケティング戦略として機能します。4P戦略を成功させるためには、各フレームワークの特性を深く理解し、それぞれの要素を適切に調整する必要があります。
各「P」の要素は以下の通りです。
- Product（製品）: 顧客に提供する商品やサービスの特性を定義します。製品の品質、デザイン、機能性、ブランド価値などが含まれます。
- Price（価格）: 製品やサービスの価格設定を行います。市場動向、競合他社の価格、顧客の支払い意欲、利益率などを考慮します。
- Promotion（プロモーション）: 製品やサービスの認知度を高め、顧客の購買意欲を刺激する販促活動を計画します。広告、PR、セールスプロモーションなどが含まれます。
- Place（流通）: 製品やサービスを顧客に届ける方法や場所を決定します。販売チャネル、物流、在庫管理などが含まれます。
これら4つの要素は相互に関連しており、一つの要素を変更すると他の要素にも影響を与える可能性があります。そのため、4P戦略を立案する際は、各要素のバランスと整合性を慎重に検討することが重要です。
さらに、4P戦略は市場環境や顧客ニーズの変化に応じて柔軟に調整する必要があります。定期的な市場分析とフィードバックの収集を行い、必要に応じて戦略を見直すことで、効果的なマーケティング活動を継続的に展開することができます。
Product：商品・サービス（どのようなもの？）
4P戦略における「Product」は、企業が顧客に提供する商品やサービスの本質を決定する重要な要素です。ここでは、自社の強みや市場ニーズを考慮しながら、どのような製品やサービスを展開するかを綿密に計画します。
製品戦略を立てる際は、以下の点を慎重に検討する必要があります。
- 商品・サービスの特徴: 競合他社との差別化ポイントや独自の価値提案を明確にします。
- 品質とデザイン: 顧客の期待に応える品質と、魅力的なデザインを追求します。
- ブランディング: 製品やサービスを通じて、強力なブランドイメージを構築します。
- パッケージング: 製品の魅力を引き立てる包装や容器を設計します。
さらに、4P戦略の「Product」においては、顧客ニーズへの適合性も重要です。市場調査やユーザーフィードバックを活用し、常に改善や革新を図ることが求められます。また、製品ライフサイクルを考慮し、適切なタイミングで新商品の投入や既存商品のリニューアルを行うことも、効果的な製品戦略の一環です。
最後に、アフターサービスやカスタマーサポートも「Product」の重要な要素です。優れた製品に加えて、充実したサポート体制を整えることで、顧客満足度を高め、ブランドロイヤリティを醸成することができます。
このように、4P戦略の「Product」は単なる商品開発にとどまらず、顧客価値の創造から長期的な関係構築まで、幅広い視点で検討する必要があります。
Price：価格（いくらで販売？）
4P戦略において「Price」は重要な要素です。商品やサービスがどれだけ優れていても、価格設定が適切でなければ顧客の購買意欲を損なう可能性があります。また、自社の提供する商品やサービスが設定した価格帯に見合ったものなのかを、顧客目線から慎重に検討する必要があります。
4P戦略における「Price」では、これらの要素を考慮しつつ、顧客にとって魅力的かつ購入しやすい価格を設定することが求められます。同時に、自社の利益を確保することも重要です。マーケティング戦略は営利活動の一環であるため、適切な利益率の確保も忘れてはなりません。
価格設定においては、以下のポイントを考慮することが4P戦略の成功につながります。
- 市場調査：競合他社の価格帯や顧客の支払い意欲を調査
- コスト分析：製造原価や販売経費を精査し、最低限必要な利益を算出
- 価格戦略：高価格戦略や低価格戦略など、商品特性に合わせた戦略を選択
- 価格弾力性：価格変動に対する需要の変化を予測
これらの要素を総合的に分析し、顧客にとって魅力的でありながら、自社の利益も確保できる価格帯を見出すことが4P戦略における「Price」の核心です。価格設定は一度決めたら終わりではなく、市場の変化や競合他社の動向に応じて柔軟に見直すことも重要です。
4P戦略を成功させるためには、「Price」以外の要素とのバランスも考慮しながら、継続的に価格戦略を最適化していく必要があります。
Promotion：販促（どういった販促活動？）
商品やサービスは顧客に認知されてはじめて売れていきます。つまり商品やサービスは、顧客に認知されなければ売れることありません。
4P戦略における「Promotion」では、自社商品やサービスがどのようなものなのかを露出し、顧客にとってどのようなメリットがあるのかを伝えていきます。4P戦略の中でも、Promotionは顧客とのコミュニケーションを図る重要な要素です。
そのための主な宣伝手段としては、テレビやラジオ、新聞と言ったマスメディアへ出稿するCMや広告、オンラインを活用したインターネット広告やSNS広告、メールマガジン広告など様々な手段があります。
これらは自社で捻出できる予算と相談しながら行うべきですが、自社の提供している商品やサービスと相性の合う販促媒体なのか、も合わせて考察する必要があります。
例えば自動車の販促活動をするのであれば、老若男女にアピールできるテレビやラジオ、新聞などのマスメディアが向いています。
一方で、コスメやサプリメントなど一部の人間だけにアピールしたい場合は、顧客を絞り込むことのできるインターネット広告やSNS広告、メルマガ広告などの方が、費用対効果が優れています。4P戦略におけるPromotionでは、ターゲット顧客に合わせた適切な販促手段を選択することが重要です。
関連記事：メルマガとは？配信の目的やメリット、開封率が上がる作り方
Place：流通（どのようにして届けるのか？）
4P戦略における「Place」では、商品やサービスをどのように販売し、顧客に届けるかを検討します。これは単なる販売場所の選択にとどまらず、流通チャネル全体の戦略を立てることを意味します。
まず、自社所有の店舗での直接販売か、コンビニやスーパー、百貨店などの小売店を通じた間接販売か、あるいはECサイトでのオンライン販売かを決定します。この選択は、商品やサービスの特性、ターゲット顧客層、コスト効率などを考慮して行います。
さらに、顧客が購入しやすい環境を整えることも重要な4P戦略の要素です。例えば、生理用品や健康サプリメントなど、店頭での購入をためらう可能性がある商品は、プライバシーが守られやすいECサイトでの販売が適しているかもしれません。
一方、自動車やブランド品などの高額商品は、実際に商品を見て触れることができる実店舗での販売が効果的です。顧客は直接商品を確認し、販売員からアドバイスを受けることで、より安心して購買決定を下せるからです。
また、オムニチャネル戦略を採用し、実店舗とオンラインストアを連携させることで、顧客により便利な購買体験を提供することも可能です。例えば、オンラインで商品を注文し、実店舗で受け取るといったサービスが挙げられます。
4P戦略において「Place」を最適化することで、顧客満足度を高め、販売機会を最大化することができます。そのためには、常に市場動向や顧客ニーズの変化に注意を払い、適切な流通戦略を柔軟に採用していくことが求められます。
4Pにおけるフレームワーク別戦略
4P戦略などのマーケティングミックス、すなわち複合フレームワーク戦略においても、それぞれ独立した個別のマーケティング戦略を立案していく必要があります。4P戦略の各要素は互いに影響し合うため、バランスの取れた戦略立案が重要です。
こちらでは、それぞれのフレームワーク別戦略の立案方法について解説いたします。4P戦略の各要素（Product、Price、Promotion、Place）について、具体的な戦略立案のポイントを紹介していきます。
4P戦略を効果的に実施するためには、まず市場調査を行い、顧客ニーズや競合状況を十分に把握することが大切です。その上で、各Pの戦略を綿密に検討し、整合性のとれた総合的なマーケティング戦略を構築していきます。
また、4P戦略は固定的なものではなく、市場環境の変化に応じて柔軟に見直し、適宜修正を加えていく必要があります。定期的な効果測定と戦略の見直しを行うことで、より効果的な4P戦略を実現することができるでしょう。
4PにおけるProduct（製品）戦略
4P戦略におけるProduct（製品）戦略は、顧客に提供する商品やサービスの設計を行う重要な要素です。この戦略では、以下の項目を組み合わせて包括的なアプローチを取ります。
- 商品・サービスのコンセプトの決定
- 競合他社との優位性や自社ブランドの有無
- 製品におけるパッケージ
- 商品やサービスに対する保証
- 商品やサービスにおけるサポート
これらの要素を適切に組み合わせることで、顧客のニーズに合った魅力的な製品戦略を立案できます。特に、4P戦略の中でProductは他の要素の基盤となるため、慎重に検討する必要があります。
製品戦略を立案する際は、市場調査や顧客分析を徹底的に行い、ターゲット顧客のペルソナを明確にすることが重要です。これにより、顧客の潜在的なニーズや要望を的確に把握し、それに応える製品を開発することができます。
また、製品ライフサイクルを考慮することも4P戦略において重要です。新製品の導入期、成長期、成熟期、衰退期それぞれに適した戦略を立てることで、長期的な製品の成功を実現できます。
さらに、製品の品質管理や継続的な改善も4P戦略の一環として欠かせません。顧客フィードバックを積極的に収集し、製品やサービスの品質向上に活かすことで、顧客満足度を高め、ブランドロイヤリティを構築することができます。
商品・サービスのコンセプトの決定
商品・サービスのコンセプトを決定することは、4P戦略における重要な第一歩です。コンセプトは、マーケティング戦略全体の基盤となる部分であり、慎重に検討する必要があります。
コンセプト決定の際は、常に顧客へのベネフィット（利益）を念頭に置くことが重要です。具体的には、以下の点を考慮しながら戦略を立案していきます。
- ターゲット顧客：誰に向けた商品・サービスなのか
- 使用シーン：いつ、どこで使用されるのか
- 使用方法：どのように使用されるのか
- 差別化要素：競合他社の商品・サービスと比べて、どのような特徴があるのか
これらの要素を明確にすることで、顧客にとって価値のある商品・サービスを提供することができます。また、4P戦略の他の要素（Price、Promotion、Place）とも整合性を取りやすくなります。
コンセプト決定後は、それに基づいて商品・サービスの具体的な仕様や機能を設計していきます。この過程では、顧客ニーズの深掘りや市場調査を行い、コンセプトの実現可能性や市場性を検証することも重要です。
最終的に、決定したコンセプトは社内外に明確に伝達し、一貫性のあるマーケティング活動を展開することが、4P戦略の成功につながります。
関連記事：コンセプト（concept）の意味ってなに？なぜ必要なのか含め解説します
競合他社との優位性や自社ブランドの有無
自社が提供しようとしている商品やサービスは、顧客に価値を提供できるか、競合他社との差別化を図れるかを考察します。これは4P戦略において重要な要素です。自社の強みを明確にし、独自の価値提案ができるかどうかがポイントとなります。
例えば、製品の品質、機能性、デザイン、価格設定などにおいて、競合他社と比較してどのような優位性があるかを分析します。また、自社ブランドの確立は顧客ロイヤリティを高める上で非常に重要です。ブランド戦略を立てる際は、ターゲット顧客のニーズや価値観を十分に理解し、それに合致したブランドイメージを構築することが求められます。
それらが自社における顧客へのブランドとなり強みとなります。競合他社には真似できず、自社にしかできない商品やサービスを顧客へ提供できれば理想的です。このような差別化戦略は、4P戦略の中でも特に重要な位置を占めています。
最終的には、顧客にとって明確な価値を持ち、競合他社から際立つ製品やサービスを提供することが、成功する4P戦略の鍵となります。
製品におけるパッケージ
パッケージは主に「製品」におけるマーケティング戦略として重要な要素です。4p戦略において、パッケージにおけるデザインやコンセプトは、ときに製品の売れ行きまでをも左右する重要なマーケティングミックスの一部となります。
顧客が製品を手に取り、まず目にする部分がパッケージであり、この瞬間に顧客の購買判断がくだされることもあるのです。そのため、4p戦略を立てる際には、パッケージデザインにも十分な注意を払う必要があります。
パッケージにおいては、製品に見合った相応の材質を選択し、色や形、ロゴやマークなどのデザインを厳選する必要があります。これらの要素は、マーケティングミックスの中でも特に「Product」と「Promotion」の両面に影響を与えます。
効果的なパッケージデザインは、店頭での視認性を高め、競合製品との差別化を図ることができます。また、ブランドイメージの強化にも寄与し、長期的な4p戦略の成功につながる可能性があります。
関連記事：ロゴってなに？ロゴを作成するうえで大事なことを解説！
商品やサービスに対する保証
4P戦略における重要な要素の1つが、商品やサービスに対する保証です。顧客に安心感を与え、ブランド価値を高める上で、適切な保証は欠かせません。保証をつけるかどうか、そしてつける場合はどの程度の期間にするかを慎重に検討する必要があります。
保証期間が短すぎると、顧客は不安を感じ、購買意欲が低下する可能性があります。一方で、長すぎる保証期間は自社に不利益をもたらす可能性があるため、バランスが重要です。適切な保証期間を決定するには、綿密な市場調査が不可欠です。
また、保証内容も重要なマーケティング要素となります。単なる製品の故障に対する保証だけでなく、顧客満足度保証や返金保証など、顧客にとって魅力的な保証内容を検討することで、競合他社との差別化を図ることができます。
保証は単なるアフターサービスではなく、製品の品質や企業の信頼性を表す指標としても機能します。そのため、4P戦略の中で保証をどのように位置づけ、活用していくかを十分に検討することが、成功への鍵となります。
商品やサービスにおけるサポート
商品やサービスの活用法が複雑で難しく多機能なものほど、顧客にはサポート体制が求められます。4P戦略において、サポートはProductの重要な要素の一つです。活用法が難しすぎて分からず、機能を使いこなせないにも関わらず、提供する側が売って終わりでは良い評価にはつながらず、売れ行きは伸び悩む可能性があります。
そのため、マーケティングミックスの観点から、商品やサービスに適したサポート体制を構築することが重要です。例えば、電話やメールによるカスタマーサポート、オンラインFAQ、ユーザーマニュアルの提供、定期的なアップデートやメンテナンス等が考えられます。これらのサポート施策を通じて、顧客満足度を高め、ブランドロイヤリティを構築することができます。
また、4P戦略のPromotionとも関連しますが、サポート体制の充実さをアピールすることで、商品やサービスの魅力を高めることができます。顧客に安心感を与え、購入の障壁を下げる効果も期待できるでしょう。
関連記事：カスタマーサクセスとは何か？類似するようで異なるカスタマーサポートと比較して解説
4PにおけるPrice（価格）戦略
4PにおけるPrice（価格）戦略では、いくつかの設定方法の型を用いて、提供する商品やサービスの価格設定を行っていきます。
感覚で価格設定をせず、自社で捻出可能なコストを割り出し、市場価格帯と自社を取り巻く競合他社との兼ね合いを見計らいながら、決定していきます。
主な代表例としては以下の設定方法が挙げられます。
・コスト基準型の価格設定
・競争基準型の価格設定
・マーケティング戦略基準型の価格設定
コスト基準型の価格設定
コスト基準型の価格設定では、主に自社で発生する製造コストを基準に価格設定を行っていきます。
現在提供しようとしている商品やサービスで、将来どのぐらいの利益が出るのか予測がたてやすく、コスト回収の目処もたちやすいのが特徴です。
計算方法が容易で多くの企業が導入を検討する価格設定法ですが、市場価格帯や競合他社の価格設定を考慮していない点には注意が必要です。
競争基準型の価格設定
競争基準型の価格設定では、主に競合他社の設定価格をもとに、自社商品やサービスの価格設定を行います。
すでに市場で認知されている価格帯であるだけに、顧客にもすんなり受け入れられる可能性が高い価格設定方法です。
しかしながらプライスリーダーが大幅な価格ダウンを仕掛けている場合、競合他社との価格競争に巻き込まれる可能性もあります。
企業体力がない状態で競争基準型の価格設定を行うと、敗北する危険もあるためその点は注意が必要です。
マーケティング戦略基準型の価格設定
マーケティング戦略基準型の価格設定では、主に顧客目線を第一に考えた価格設定方法です。
顧客がいくらまでならすんなりと購入してくれるだろう、という最適価格を市場調査で割り出していきます。
このようなマーケティング戦略を軸に、顧客が喜ぶ最適価格を割り出していくことから、マーケティング戦略基準型と呼ばれています。
時期や顧客の需要に応じて価格設定も変動させる必要があるため、より複雑で綿密な価格戦略設定をする必要があります。
4PにおけるPromotion（プロモーション）戦略
4PにおけるPromotion（プロモーション）戦略においては、自社商品やサービスを顧客へどのように露出していくかを決定します。
関連記事：はっきりさせておきたいプロモーションの定義と戦略的な実施方法
主に以下の手段によりプロモーション戦略を立案していきます。
・広告
・広報
・セールスプロモーション
・人的販売
順番に紹介します。
広告
販促活動における最もポピュラーな方法で多くの企業が利用する広告ですが、その種類も様々あり自社商品やサービスの特徴や特性と照らし合わせながら、媒体を選定する必要があります。
主にTVやラジオ、新聞といった媒体へ出稿するマスメディア広告、Web上に掲載するインターネット広告、公共交通機関における交通広告などがあります。
広報
日本では、広報はPR活動（Public Relations）と同義であると捉えられており、主に商品やサービスのブランディングやイメージ形成など、市場における印象操作を行っていきます。
また他にもステークホルダーとの交流や関係構築、イベント等への参加、慈善活動など広範囲における活動も同時に行います。
セールスプロモーション
セールスプロモーションでは、広告出稿段階における戦略よりも、さらに一歩踏み込んだ戦略を立案し、実際に顧客の購入に結びつけることが主な目的となります。
製品のお試し配布やサービスの1日体験、キャンペーンやデモの実施など、自社が提供している商品やサービスを顧客に購入してもらうべくアピールの強化を行います。
人的販売
人的販売はいわゆる対面販売です。実演販売や店頭における接客など、実際に顧客と接触して販売活動を行っていきます。
また既存顧客のもとへ訪問営業に行ったり、展示会やイベントなどで商品やサービスの説明を行ったりすることも人的販売に入ります。
関連記事：はじめての展示会出展のための企画立案
4PにおけるPlace（流通）戦略
4PにおけるPlace（流通）戦略では、流通チャネル（経路）を決定していきます。
自社で流通チャネルを確保できていない場合、外部の資源を頼ることになり、多額の費用と多くの時間を要します。
いかに優良な流通チャネルを構築できるかが、競合他社より有利にマーケティング戦略を展開できるかの鍵となります。
・流通チャネルの長さを決定する
・流通チャネルの幅を決定する
・製品の販売エリアを決定する
・パートナー企業を決定する
・流通チャネルに対しての動機づけを決定する
流通チャネルの長さを決定する
流通チャネルの長さはいわゆる仲介業者の数を指します。基本的に製品が顧客に届くまでには以下のいずれかのステップをたどることになります。
| ゼロ段階チャネル | 自社（提供企業）→消費者（顧客） |
| 1段階チャネル | 自社（提供企業）→小売業者→消費者（顧客） |
| 2段階チャネル | 自社（提供企業）→卸売業者→小売業者→消費者（顧客） |
| 3段階チャネル | 自社（提供企業）→卸売業者→二次卸→小売業者→消費者（顧客） |
これらの各流通チャネルの段階数の決定が「長さ」の決定となります。
流通チャネルの幅を決定する
流通チャネルの幅は自社で扱う流通業者の数のことを指します。
扱う流通業者が増えれば増えるほど、全体として管理が難しくなり、引いては品質管理体制にも影響が出てきます。
そのような課題も考慮に入れつつ、以下の3政策のいずれかから流通チャネル幅を決定します。
・開放的流通政策
・選択的流通政策
・排他的流通政策
それぞれの説明は以下の通りです。
●開放的流通政策
開放的流通政策は販売先を特に決定せず、広範囲かつ開放的に製品を流通させます。大量販売には向いているものの、管理が複雑になり自社でコントロールが効かなくなることもあります。
●選択的流通政策
選択的流通政策は自社で選定した流通業者へ販売を優先させます。流通業者を限定するため管理がしやすく、流通チャネルを適度にコントロールできます。しかしその分、顧客との接点が減少するため、ある程度自社の製品力に自信がある場合に有効な政策です。
●排他的流通政策
排他的流通政策はパートナー企業に独占販売権を与えて、ほぼ販売地域や流通チャネルを限定させてしまいます。
その代わりにパートナー企業には、競合他社製品の取り扱いを中止してもらうなどの措置をとってもらいます。いわゆる特約店や代理店などのことを指します。
流通チャネルがコントロールしやすくなり、全体としての管理も容易になります。
ですが製品提供側としては、特約店や代理店を支援しなければならず、資格制度を導入したり、研修を行わせたりする必要が出てくる場合もあります。
これらの事情から、流通チャネルの維持コストが大幅に嵩む可能性があることも考慮に入れておかなければなりません。
製品の販売エリアを決定する
販売エリアを特定の地域だけに展開するのか、全国展開するのかを決定していきます。地域を限定して販売する場合と、全国で販売する場合では、当然ながら必要なコストが大幅に変わってきます。
また広告出稿やプロモーションにおける戦略も変わってくるため、その段階におけるターゲティングもしっかりと行う必要があります。
さらに流通チャネルが拡大されれば、選定できる流通業者も限定されてきます。
パートナー企業を決定する
上述におけるPlace（流通）戦略を総合的に勘案し、パートナーにしても差し支えない企業を決定していきます。重要なことは自社独自の選定基準を明確にすることです。
例えばパートナー企業の財務状態や財務内容であったり、取引条件であったり、自社との相性であったりなど、選定基準はどのような要素でも構いません。
自社にとってその要素が有益で、利益が出ると判断できる内容であれば、それが選定基準となります。
流通チャネルの構築は4P（マーケティング・ミックス）でも特に労力や時間を要するフレームワークです。
曖昧なままパートナー企業を決定すると、後に大幅な改修作業を余儀なくされることもありますので注意が必要です。
流通チャネルに対しての動機づけを決定する
流通チャネルに対しての動機づけとは、いわゆるパートナー企業へのマージンやインセンティブ付与について考察することです。
自社予算内において、流通チャネルにどれぐらいの支援を行うかを決定していきます。パートナー企業には販売活動に積極的に取り組んでもらうために、最適な資金援助額を割り出します。
多すぎても自社が逼迫しますし、少なすぎてもパートナー企業の積極的な協力が得られません。多すぎず少なすぎず、バランスの取れた動機づけ政策を行う必要があります。
まとめ：4Pとはマーケティングにおける4つの重要な戦略
4Pはどれかひとつのフレームワークが突出して、良くても悪くてもマーケティング戦略全体としてはうまくいきません。重要なのは4つの戦略における整合性です。
常に4つのフレームワークにおけるバランス配分をうまく行いながら、マーケティング戦略全体を取りまとめていきましょう。
