費用対効果は、事業を経営する上で意識すべき指標と考えられています。計算式で得られる費用対効果により、事業の評価を分析することができます。ここでは費用対効果の使い方や、費用対効果が合わない時のアプローチについても詳しく解説していきます。
目次
費用対効果とは？
費用対効果は、英語でcost benefit analysis（費用対分析）やbenefit-cost ratio/BCR（費用便益費）などといわれ、「コストに対しての利益を把握するための指標」です。費用対効果は計算式で割り出せ、数値が高いほど利益も上がったという解釈になります。
費用対効果の重要性
費用対効果は、「利益をどれだけ『効率的』に生み出したかの指標」にもなります。そのためビジネスの場面では、経営方針や事業の方向性などを決定する際に、費用対効果が重要な指針となります。また、費用対効果を把握することで、規模の違う事業やマーケティング施策の良し悪しを比較することも可能です。事業に関わる様々な意思決定の場で、費用対効果の考え方が用いられます。
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費用対効果の計算式
費用対効果を求める計算式はいくつかありますが、基本となる計算式は下記の通りです。
費用対効果=効果（利益）－費用（投資金額）
※上記以外にも費用対効果を求める計算式があります。詳しくは「費用対効果を図る指標」をご覧ください。
例えば、200万円かけて導入したシステムで500万円の利益があれば、「500万円－200万円」で費用対効果は「300万円」です。一方、100万円の別システムで500万円の利益があがれば、「500万円－100万円」で費用対効果は「400万円」となり、後者のシステムの費用対効果が高いという比較ができます。
費用対効果における「費用」
費用対効果における「費用」に相当するものには、広告費や人件費も含まれます。ここで注意したいのは、１つの広告にかけた費用がいくら貢献したかという利益を単純にはじき出すのが難しいということです。
デジタルマーケティングなどでは、Webサイトへの訪問数、受注件数、販売件数、問い合わせ件数などコンバージョン（効果）の内容も様々です。費用対効果における「費用」では、人件費や広告費をどの範囲に設定するかという明確な枠組みを決定しておくとよいでしょう。
費用対効果における「効果」
費用対効果は、実利益とイコールにならないことがあります。商品・サービスを販売するビジネスでは数字に反映されやすいのですが、WebマーケティングではWebサイトへの訪問数や会員登録の件数などに反映されますし、BtoBの事業では商談機会の増加などで表面化することがあります。
そのため、費用対効果における「効果」は、会社や事業内容によって異なるのが特徴です。自社が期待する「効果」を明確にして、現状の戦略が有効かどうか検討していく必要があります。
費用対効果が合わない時の2つのアプローチ
費用対効果は、ある程度設定に「幅」や「期間」をもたせることも重要ですが、パフォーマンスに反映されなければビジネスに支障をきたします。費用対効果が見合わない時の2つのアプローチについて解説します。
費用を抑える
まずは、人件費や広告費の見直しを図りましょう。マーケティングでツールなどの導入により、人件費を軽減できるケースがあります。例えば、マンパワーで5時間かかる作業がツールの導入により2時間に短縮できたとします。単純に3時間分の人件費を削減でき、長いスパンでのコストダウンを図ることが可能です。
効果を高める
効果を高める施策はビジネスモデルにより異なりますが、Webマーケティングでは、WEBサイトの「UI/UXの向上」が、広告効果を高めるために重要視されています。まずは、ランディングページの見直しでコンバージョン率を高める工夫をしてみましょう。直接顧客獲得につながる入力フォームは、ユーザーの離脱を防ぐための分かりやすさが重視されます。UI/UXの改善とともにアクセス解析などでフォローし、同じ広告費で最大の効果が得られるよう調節していきましょう。
費用対効果を図る指標
ビジネスの形が変化し、費用対効果を割り出すのに使用される指標も増えました。代表的な3つの例を紹介します。
・ROI
・ROAS
・CPA
ROI
ROIとは「Return on Investment=投資に対する利益」の略で、投入した費用に対して、どれだけの利益があったかを％（パーセンテージ）で示す指標です。一般的な費用対効果は「金額」で割り出すのに対し、ROIで計算する場合は「利益率（％）」で表されます。ROIでは、事業規模にかかわらず費用対効果を分析できるため、事業の成功率を把握しやすくなります。
ROAS
ROASは「Return on Advertising Spend=広告出費に対する売上」の略で、投入した「広告費」に対してどれだけの「売上」を上げられたのかを「％（パーセンテージ）」で表す指標です。複数の広告媒体で効果を比較するのに使用されます。また、広告運用による売上成果を予測するのに有効で、長期的な資金運用計画にも役立ちます。
CPA
CPAとは、「Cost Per Acquisition=成果獲得ごとの出費」の略で、顧客獲得単価といわれる指標です。Webサイトに訪問した顧客が最終的に購入や契約に結び付いた費用を割り出すのに有効で、CPAの値が小さい方が高い効果があったという解釈になります。CPAが下がることで費用対効果は必然的に上昇するため、マーケティング戦略で注目すべき指標といえます。
費用対効果と似た言葉
費用対効果と似たような言葉に以下のものがあります。
・コストパフォーマンス
・機会費用
コストパフォーマンス
コストパフォーマンスとは、消費者目線で使用される言葉です。支払った金額に対する利益や効果のバランスを表現する和製英語。価格と価値を過去の事例や感覚的な尺度から評価することが多く、期待している以上の品質やサービスを得られた時にコストパフォーマンスが良いという使い方をします。
機会費用
機会費用とは、複数の選択肢がある場合に得られたはずの最大利益を損失として計上した数値です。機会費用は、限定された機会における仮説の最大利益であるため、ビジネスに直接のデメリットであるという評価には至りません。むしろサービスや単価の見直しという視点において参考にできる数字と考えられています。
まとめ
費用対効果は簡単な計算式で導きだすことができます。費用対効果の評価を把握することで、今後のマーケティングや人件費などの調整もやりやすくなります。ご紹介した費用対効果が合わない時の対策なども参考に、ビジネス戦略に生かしていきましょう。費用対効果の課題をいち早く解決したいという事業者の方は一度ご相談ください。
